廃棄ロス削減＆国産ごま自給率UPを目指す和田萬の挑戦

1883年創業のごま専門メーカー・和田萬は、11月5日の「ごまの日」に際し、ごまの廃棄ロス削減や国産ごま自給率向上への挑戦など、同社の取り組みについて公表した。

同社は、これまでの歴史や現在の事業、これから取り組みたいこと、「ごまの今」を紹介し、理解を広げたいと考えている。

創業140年のごまの老舗メーカー

大阪府大阪市北区に本社を置く和田萬は、創業140年のごまの老舗メーカー。いりごまをはじめ、油やドレッシング、ふりかけ、菓子など、11月時点でごまを使用した約300種類の商品を製造・販売している。

同社製品は11月現在、米国をはじめ13カ国に輸出されており、売上の約20％を海外市場が占めているという。特に米国・フランスでは、サラダやパスタ、ピザなどの創作料理にごまが取り入れられ、和田萬の焙煎技術が高い評価を受けているそう。

また、同社は、ごまの加工・販売はもちろん、ごまの廃棄ロス削減や国産ごまの自給率向上にも取り組んでいる。

2023年4月には、本社1Fにカフェ「IRUAERU(イルアエル)」をオープン。

ごまラテやごまモナカなどの美味しく健康に良い食事と、生活に関連するワークショップや絵画の展示を通じて、日常の幸せを感じてもらう場を提供するなど、新たな挑戦も始めている。

国産ごま自給率はわずか0.03％

同社によると、国産ごま自給率はわずか0.03％しかないそう。日本の食卓に欠かせない存在と言っても過言ではないごまだが、実はほとんどが海外からの輸入に依存している。

ごまは栽培の機械化が難しく、収穫の際に混在したごま以外の混雑物を取り除くために手作業が多くなり、手間がかかることから農家からは敬遠されがち。

このまま生産者が減っていっては国産ごまが消滅してしまう。そんな危機感から、和田萬は自社でのごま栽培に取り組み始めた。

2001年から社をあげて「国産ごまプロジェクト」を開始。最大の産地・鹿児島県喜界島をはじめ、主産地の九州、島根、兵庫、富山など、20件前後の生産者に契約栽培を依頼し、開拓エリアを広げてきた。11月現在、年間製造量は約15トン、国産ごまの生産の30％以上のシェアを獲得するまでとなった。同社は、日本で品質と安全性を追求し、国産ごまの価値を高める取り組みを続けている。

また、2009年からは、奈良県内で和田萬の社員とユーザーといっしょにごまを育てる「ごまオーナー制度」を開始。

生産者の苦労や思いを共有することで、国産ごま栽培に対しての大きな輪をつくり続けている。

ごま廃棄ロス削減に取り組む

さらに和田萬は、焙煎や加工の過程で発生するごまの廃棄ロス削減に挑んでいる。

ごまの製造過程では、皮がめくれたり、土や枝が混ざったりするため、全体の15～20％が廃棄されるという。また、ごま油を製造する際には、約70％が搾りかすとして廃棄されてしまう。

しかし、この搾りかすにはカルシウムなどの栄養が豊富に含まれており、廃棄するのはもったいなく、新たな食品として開発ができるのではないかと同社は考えていた。

そこで、これまで廃棄されてきた「ごま搾りかす」に再度火を入れ、しょうゆで味付けし、和え物やふりかけとして使える万能調味料「なんでもごまんぞく」を開発。

「なんでもごまんぞく」は、炒める、混ぜる、かけるといったさまざまな調理法で手軽に使用でき、和風・洋風を問わず多様な料理に適している。また、アミノ酸、酵母エキス、たん白加水分解物が使用されていないため、健康を意識した人にもおすすめなのだとか。

豊かな味と香り、高品質なごま

和田萬の焙煎技術は、厳選したナマのごまに火を入れることで、豊かな味と香りを引き出す。同社は、高品質なごまを提供するため、焙煎の過程には徹底的なこだわりを持っている。

同社では、ごまの廃棄ロス削減や自給率向上を通じて、和田萬は伝統と革新を両立しながら、ごまの可能性を広げる活動を続けていく考えだ。

和田萬の取り組みについて、もっと詳しく知りたい人は公式サイトをチェックしてみては。

和田萬公式サイト：https://www.wadaman.com
「IRUAERU」公式サイト：https://wadaman.com/iruaeru

(鈴木 京)