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アメリカ人社長に精神疾患のことを話す→「在宅勤務でいいよ」 一方で結果を出すということにはシビア?

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政府が推進している働き方改革では在宅勤務などのテレワークの導入も俎上に載せられています。総務省が2015年に行った調査によると、在宅勤務の意向は23.6%となっており、導入する企業も16.2%と年々増加傾向にあります。

ある『Twitter』ユーザーがアメリカ人の社長に病気で時々休むことを伝えて「在宅勤務でいい」と言われた話をツイート。さまざまな反応が集まっています。


社長(アメリカ人)に病気のことを初めて話したとき、時々休むこと話したら、「その時は在宅勤務でいいよ。」とのこと。
「それだと他の人に不公平では?」と聞いたら、
「なんで?個人のパフォーマンスを最大限に発揮できる環境下で働けないことの方が不公平じゃない。」と言われた。
目から鱗。

これには、「外資で働きたかった」という声が多数上がっていたほか、「日本人には無い発想」といった反応も目立ちました。


知人のアメリカ人から、「健康な状態で仕事をするのは、権利ではなく義務だ。また、労働者が守るべき倫理だ。だから、不調なときは休むのが倫理だ。」と聞きました。

一方で元ツイート主は、次のようにも指摘。


ただし誤解しないで頂きたいのは外資系企業は結果を出せなければ情け容赦ないということ。環境を整えてあげて結果が出せない場合は減給、最悪突然の解雇もあり得る。
そういった意味では決して甘くない。毎日緊張感を持って仕事している。

「誰もが生きるために安心して働けることが大事」「日本企業はメンタル疾患はサクっと切られる」という声もあった在宅勤務の話題。いずれにしても、個々人の事情に合った働き方ができるようになる社会というものが求められているのではないでしょうか。

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記者:

乙女男子。2004年よりブログ『Parsleyの「添え物は添え物らしく」』を運営し、社会・カルチャー・ネット情報など幅広いテーマを縦横無尽に執筆する傍ら、ライターとしても様々なメディアで活動中。好物はホットケーキと女性ファッション誌。

ウェブサイト: http://yaplog.jp/parsleymood/

TwitterID: parsleymood

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