漫画「解体屋ゲン」とコラボ!なかやまきんに君さんが「Cage System」応援隊長に就任
TOBIHIROは解体工事現場での飛散事故を防ぐため、独自の安全対策システム「Cage System」を開発・展開している。今回同社は、芸人のなかやまきんに君さんを「Cage System」応援隊長に任命し、7月15日(火)に発表会を開催した。
解体工事におけるリスクを抑える「Cage System」
「Cage System」は、解体工事中に発生するコンクリート片や鉄の破片の飛散を防ぐため、解体現場を「屋根付きの安全ネット」で囲い込むシステム。
これにより、通行人や周囲の人々を危険から守り、解体工事における万が一のリスクを最小限に抑えることが可能だ。
TOBIHIROの代表が解体現場で発生する公衆災害を解説
27年間解体業界に携わってきた小林浩二代表取締役社長は、自身が何度も遭遇した飛散物による事故の危険性について解説。
「私自身、解体現場で働く中で、何度も命を危険に晒されるような状況に直面しました。鉄筋が飛んで車のフロントガラスを突き破ったり、高級車に破片が直撃する事故もありました。
幸い、いずれも人命には影響はありませんでしたが、それが紙一重だったことは今でも忘れられません。」と述べ、リアルな現場での危険な状況を伝えた。
同氏は、これらの経験が「Cage System」開発の原動力になったと強調。「現場での飛散物事故が後を絶たない現実に、私はもう一度、命を守る仕組みを作らなければならないと強く感じました。
解体業界で働く全ての人々、そして現場近隣の住民の命を守るために、このシステムを開発しました。」と語り、動画を用いて「Cage System」の設計や仕組みをわかりやすく紹介した。
また、全国各地で発生している「公衆災害」の現実にも触れ、これらの事故が十分に社会的な課題として認識されていない現状を指摘し、これらの危険性がいかに深刻であるかを訴えた。
なかやまきんに君さんがコスプレ姿で登場
さらに同氏は、なかやまきんに君さんを「Cage System」応援隊長に起用した理由について、応援隊長の起用を通じて、より多くの人々に公衆災害の危険性と「Cage System」の重要性を伝えたいという思いを表明した。
発表会では、なかやまきんに君さんが「解体屋ゲン」の主人公・ゲンの衣装を身にまとい登場し、著者である星野茂樹さんと石井さだよしさんも共に登壇した。
星野さんは「感激しました!ゲンさんでも解体できないところを、最強の助っ人としてきんに君に登場してもらいたいです(笑)」と、再現度の高いコスプレに驚きを示した。さらに、先生からの無茶ぶりを受け、寸劇コントが始まる一幕もあった。
なかやまきんに君さんは「すごく心地良い恰好です!お笑いよりも解体屋の方がいいんじゃない?と周りの方々にも言われちゃって…今日から「お笑い解体屋・キン」になります!」とコメントし、会場を盛り上げた。
また、解体現場での飛散事故の危険性を可視化するため、ビルの10階から時速100kmでボルトが落ちる事故現場を再現したデモンストレーションを実施。
目の前でヘルメットを飛ばす勢いを体感したなかやまきんに君さんは、「本当に命の危機かと思いました!Cage Systemのありがたさを痛感しますね…」と述べ、Cage Systemの重要性を改めて実感した。
Cage Systemの普及に向けて『パワー』を連発
トークセッションでは、常に危険が伴うお笑い現場で、なかやまきんに君さんの鉄板ギャグ『パワー!』が、すべった時の心の安全をもたらすと明かした。
このギャグがもたらす「安心感」は、Cage Systemと共通する部分があると強調し『パワー!』を連発。
解体したいものを問われると、「日本中の体脂肪です!」と答え、筋肉にまつわるエピソードを披露。さらに、暑さを吹き飛ばす筋肉ギャグ「きんにく花火」を披露し、会場が一時ヒンヤリとした空気に。
「安心」の『パワー!』で笑いを起こし、イベントは和やかな雰囲気で終了した。
TOBIHIROとなかやまきんに君さんのコラボに今後も注目しよう。
TOBIHIRO公式サイト:https://www.tobihiro.co.jp
(佐藤 ひより)
The post 漫画「解体屋ゲン」とコラボ!なかやまきんに君さんが「Cage System」応援隊長に就任 first appeared on ストレートプレス:STRAIGHT PRESS – 流行情報&トレンドニュースサイト.

ストレートプレスは、トレンドに敏感な生活者へ向けたニュースサイトです。ファッション、ビューティー、ライフスタイル、モノの最新情報を“ストレート”に発信します。
ウェブサイト: http://straightpress.jp
- ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
- 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。