サイト訪問者の行動を把握・分析、インド発AIツール「riyo.ai」|社名は日本語由来

10年で3倍以上に成長──これは、market.usによるデジタルマーケティングの市場規模予測である。2023年時点で3660億ドルだった市場規模は、2033年には1兆3100億ドルに達するとしている。2024年から2033年までは、年平均13%以上で成長する見込みだ。

この市場の伸びとともに成長しそうなのが、riyo.aiというインド発のAI企業だ。同社のサービスを導入すると、サイトを訪れたユーザーの行動を把握・分析することで売上を拡大することができる。同社はプライバシー保護への配慮も忘れず、新サービス開発にも積極的。顧客からも高く評価されている。

サイトをユーザーにとって心地よい空間に

riyo.aiは2023年にKrunal Shah氏とTapan Patel氏が共同設立したスタートアップ。それ以前は、2人はThird Rock Techknoというソフトウェアサービス・コンサルティング会社の創業メンバーだった。

Krunal氏はThird Rock Techkno時代を振り返り、「サイトをできるだけベストなものにしていたつもりだったが、それでも訪問してくれたユーザーが何も言わずに去っていくことがあった」と語る。どうすればサイトを居心地のいい空間にできるかという問いを立てたときに、riyo.aiのアイディアが浮かんだのだそう。

riyoという社名の由来は、日本語の漢字だという。「理論」の「理」と「世の中」の「世」だ。インターネットの情報があふれ、無秩序になった世の中を救いたいという願いが込められているとKrunal氏は言う。

購入につなげるサービスで高評価を獲得

riyo.aiは、サイト訪問者の行動を詳しく分析できるツール。収集したデータを分析してサイトの改善、ひいては収益の改善に役立てられるという。分析結果に基づいてサイトを改善することで、より多くの購入につながるという筋道だ。

Image Credit: riyo.ai

たとえば、ユーザーがサイトを見ている様子を録画した動画が見られるとのこと。この機能をECサイトで活用することで、ユーザーがどこでつまずいて購入に至らなかったのかを把握することも容易だ。その障害を取り除くことで、購入に至るユーザーを増やすことにつながる。

また、riyo.aiはAIによるチャットボットも提供。ユーザーが質問すると、AIがサイトから的確な答えを自動的に出してくれる。ユーザーの疑問をその場で解消することで、顧客満足度を高める効果が期待できるだろう。ユーザーの属性に合わせて答えを変えることも可能だ。このような機能はユーザーとの関係構築に役立ち、購入につながる可能性を高めてくれる。

同社のサービスを採用した企業などからは、高く評価する声が寄せられている。レビューサイトProduct Huntでは、20件を超えるレビューですべて5つ星(満点)を獲得している。

プライバシー保護にも留意

“録画”と聞いて、プライバシーが気になる人もいるはずだ。その点、riyo.aiはプライバシー保護にも配慮している。ユーザー個人を特定できる情報ではなく、IPアドレスや閲覧ページ、滞在ページなどのデータのみを収集する独自の追跡プログラムを備えているという。採用する企業側にとっても安心材料となるだろう。

同社によると、特にB2Bビジネスの運営は非常に難しい場合があるという。通常、訪問者数のうち追跡できるのはわずか2%で、GDPRによってさらに困難になっているとか。riyo.aiを活用することで、プライバシーに配慮しつつ大量のデータを収集し、見込み客との関係構築や製品・サービスの改善に役立てることができる。

riyo.aiは、今後も新機能を追加する姿勢をみせている。サイト上でユーザーに通知を送るだけでなく、ユーザーの興味やニーズに合わせて通知をカスタマイズできる機能も追加するとしている。

Image Credit: riyo.ai

デジタルマーケティング市場は急激な成長が見込まれているだけに、競争の激化も避けられないだろう。その中でriyo.aiがライバルとどのように差別化していくのか注目していきたい。

参考・引用元:
riyo.ai
market.us
NewsWire
Product Hunt
LinkedIn
Instagram

(文・里しんご

  1. HOME
  2. デジタル・IT
  3. サイト訪問者の行動を把握・分析、インド発AIツール「riyo.ai」|社名は日本語由来
Techable

Techable

ウェブサイト: https://techable.jp/

  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。