クア・アイナ PIZZA-LA EXPRESS など直営50店舗で ABILI Clip アビリクリップ を導入、飲食事業の効率的運営と人材育成向上を同時に実現
深刻な人手不足に直面している外食業界、多くの飲食店運営企業がロボットやセルフオーダーシステムなどを導入し、省人化・業務効率向上を進めているなか、いっぽうでブランドの独自性を強化したり、高品質な顧客体験の維持・向上の必要性にも迫られている。
そんなジレンマを、多拠点ビジネス利益向上プラットフォームを導入し、イノベーションを起こしている飲食ビジネス企業が、FOUR SEEDS FOODS EXPRESS(本社:東京都港区)。
FOUR SEEDS FOODS EXPRESS の ハワイ発グルメバーガー&サンドウィッチレストラン「クア・アイナ」やピザチェーン「PIZZA-LA EXPRESS」など全50店舗の直営店で、提供品質と業務効率を同時に向上させる解決策として「ABILI Clip」(アビリクリップ)を導入。
経営層 ミドル層 現場 すべての課題を解決する実行支援
ClipLine(本社:東京都千代田区)が展開する「ABILI Clip」は、短尺動画などのコンテンツと双方向のコミュニケーションの仕組みを活用し、「経営層」「ミドル層」「現場」すべての課題を解決する実行支援システム。
スタッフの役割・能力に応じた適切な教育や業務徹底に加え、デジタル上でのナレッジマネジメントを実現させるソリューション↓↓↓
https://service.clipline.com/
少ない人数でサービス品質とオペの一貫性を維持
FOUR SEEDS FOODS EXPRESS の全50店舗の直営店では、まずは第一弾として、スーパーバイザーが担っている店舗のサービスや商品のクオリティ管理をリモート化することにより、スーパーバイザーひとりあたりの生産性を上げ、従来よりも少ない人数でサービスの品質とオペレーションの一貫性を維持する取り組みを実行する。
次に、現場の困りごとを動画などのコンテンツにして定期的に配信する試みを予定。
さらにそれらの施策が軌道に乗ったあとは、スタッフのスキルアップやキャリアアップを目的とした研修カリキュラムを構築していくという。
ClipLine は、「これらの取り組みを通じて現場の生産性向上および外食産業における持続可能なサービス品質の向上に寄与していく」という。
より重要な議題に集中、効率的な運営と人材育成の質の向上へ
FOUR SEEDS FOODS EXPRESS の全50店舗の直営店ではこれまで、スーパーバイザーは各店舗を訪れ、直接現場の状況を確認する必要があった。
こうした状況を ABILI Clip を活用することで、このプロセスを大きく変革。
双方向性の動画投稿機能により、スーパーバイザーはリモートからでも店舗管理や指導を行うことが可能に。
たとえば、スタッフが店舗の清掃状況や商品の盛り付け、食材の在庫状態などを動画で撮影し投稿することで、スーパーバイザーは本部から「OK」や「NG」のフィードバックをしたり、アドバイスや賞賛のメッセージを送信できる。
ABILI Clip による定型的な管理業務のリモート化は、スーパーバイザーが店舗を訪問するさいに、より重要な議題に集中したり、スタッフとのコミュニケーションを深める機会を増やすことにもつながる。
このようなアプローチにより、効率的な運営と人材育成の質の向上の両方を実現することが期待できる。
「業務のDX化推進による生産性向上が必須」
「外食産業にとって深刻な課題である人員不足は、弊社も例外ではなく重要な課題のひとつです。
確定している今後の人口減少を鑑みると、今までと同じ運営、管理方法では限界があると危機感をつのらせていました。
解決策のひとつとして、業務のDX化推進による生産性向上が必須と考えていた中で、ABILI Clip の存在を知り導入を検討してきました。
店舗SV は、ABILI Clip の動画や画像などの双方向コミュケーション機能を活用し、管理レベル強化に加え、リモート化によりこれまでかかっていた実移動時間を店舗管理業務に充て、効率化と生産性向上をめざします。
また 、本部からのリモート店舗チェックと研修プログラムを充実させることにより、店舗管理者の負担軽減をしつつ、学生や主婦、シニア層、単発アルバイトスタッフなどさまざまなライフスタイルを持つ人たちが、均一のスキルを身に着けやすい環境を整え、活躍していただくことで、店舗スタッフごとのレベルのバラつきを改善し、生産性向上につながることを期待しています」(岸野茂幸 取締役)
関連記事リンク(外部サイト)
クア・アイナ PIZZA-LA EXPRESS など直営50店舗で ABILI Clip アビリクリップ を導入、飲食事業の効率的運営と人材育成向上を同時に実現
- ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
- 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。