Netflixのコメディ番組『デイヴ・シャペルのこれでお開き』に抗議する同社社員がストライキを実施 「コメディアンにとっては何でも笑いの対象になるんだよ」「観てない人があれこれ言うべきではない」
10月20日、米カリフォルニア州ロサンゼルスのバイン・ストリートにあるNetflix本社前で、同社が配信中のコメディ番組『デイヴ・シャペルのこれでお開き』に抗議する同社社員がストライキを実施しました。
Some Netflix Employees Stage Walkout To Protest Dave Chappelle Special(YouTube)
https://youtu.be/w4f6CMybix8
同番組の中でコメディアンのデイヴ・シャペルがトランスジェンダー女性の性器を代替肉に例えるなど、LBGTQコミュニティに向けて放った数多くのジョークが発端です。
A large group of people are gathered in the courtyard of #Netflix on Vine St to protest the streaming giant’s release of a #DaveChappelle special that includes transphobic jokes. They are calling for reforms at Netflix including investment in trans talent and creators. @CBSLA pic.twitter.com/PxvYPXwBIL— John Schreiber (@johnschreiber) October 20, 2021
https://twitter.com/johnschreiber/status/1450892346330021889
ストライキでは、ヘイトスピーチを回避するため措置や、LGBTQ人材へもっと投資するよう求めた要望書が読み上げられました。
Outside the @netflix offices in Hollywood. As employees hold a walkout over Dave Chappelle's #TheCloser, counter protesters try to drown them out. @BNCNews pic.twitter.com/kqRR6ClgnI— Anita Bennett (@tvanita) October 20, 2021
https://twitter.com/tvanita/status/1450878393046630400
一方で、「デイヴは面白いぞ」などと書かれたプラカードを手にした番組擁護派も集まっていたようです。
SNSには賛否両論が集まる事態となっています。
・『デイヴ・シャペルのこれでお開き』を観てない人があれこれ言うべきではない
・有名人でなくとも声をあげる権利はある
・言論の自由を巡る闘争
・番組にとっていいプロモーションになっているのは間違いない
・Netflixは社員よりデイヴ・シャペルが大事だってことだよ
・コメディだよね
・デイヴ・シャペルを擁護している人の90%は『デイヴ・シャペルのこれでお開き』を観てないんだろうな
・さすがカリフォルニア
・Netflixの求人がいくつかでそうだけど履歴書はどこに送ればいいのかな?
・コメディアンにとっては何でも笑いの対象になるんだよ
・一番うるさいクレームは常に一番安い席から聞こえてくる
Bloombergが伝えるところによると、Netflixは『デイヴ・シャペルのこれでお開き』に2410万ドル(約27億4800万円)のコストを計上しているそうです。これは世界中で人気となった『イカゲーム』の費用2140万ドル(約24億4000万円)を上回る額だということです。
※画像:YouTubeより引用
https://www.youtube.com/watch?v=w4f6CMybix8
※ソース:
https://www.bloomberg.com/news/articles/2021-10-13/netflix-staff-raised-concerns-about-dave-chappelle-special-before-release
https://www.bbc.com/news/world-us-canada-58990325
(執筆者: 6PAC)
- HOME
- エンタメ
- Netflixのコメディ番組『デイヴ・シャペルのこれでお開き』に抗議する同社社員がストライキを実施 「コメディアンにとっては何でも笑いの対象になるんだよ」「観てない人があれこれ言うべきではない」
- ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
- 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。