ヘリコプターの運転免許ってどうやってとるの？いくらくらいかかるの？

ヘリコプターは飛行機とは違い、後ろに進んだり、空中で止まったりと、自由自在な動きができます。

そんなヘリコプターを実際に操縦してみたいと、夢見ている人も少なくないでしょう。

しかし、ヘリコプターの運転免許をどうやって取るのか、その取得方法はあまり知られていませんね。

今回はヘリコプターの運転免許の取り方について解説していきましょう。

ヘリコプター免許について

ヘリコプターの免許は、国土交通省が管轄する国家資格になります。

種類は3種類

ヘリコプター免許は実は1つではありません。全部で3種類あります。

自家用操縦士

自動車で言うところの第一種運転免許に該当します。

自家用操縦士の免許を取得すれば、個人的な飛行ができるようになりますが、パイロットとして航空会社に入社することはできません。

事業用操縦士

自動車で言うところの第二種運転免許に該当します。

この事業用操縦士の免許があれば、プライベートでのヘリコプター操縦だけではなく、事業で使用されるヘリコプターの操縦ができるようになるのです。

つまり、他者から報酬を受け取る代わりにヘリコプターを操縦することができます。

職業としてパイロットの資格を取得できるため、海上保安庁や国土交通省、ドクターヘリ、報道関係、物資飛行、遊覧飛行などのパイロットとして就職できますよ。

定期運送用操縦士

操縦士の最上位であり、操縦に2人以上を要するヘリコプター機種を操縦する時に、必要となる資格です。

どうやって取得するの？

ヘリコプターの免許取得は難しそう･･･というイメージがありますよね。では、どのように免許を取得するのでしょうか？

自家用

17歳以上で取得できます。免許取得にはこちらの4点が必要です。

・身体検査の受診
・飛行経歴
・航空特殊無線技士の資格取得
・国家試験合格

それぞれ詳しく見ていきましょう！

身体検査の受診

第一種航空身体検査を指定された医療施設で受診します。

必要な視力は各眼で裸眼または矯正で0.7以上、両眼で1.0以上です。年に1回の更新なので毎年検査を受けます。

飛行経歴

飛行時間に関する要件を、満たす必要があります。飛行時間に関する要件は以下の通りです。

・総飛行時間：40時間以上
・単独飛行：10時間以上
・野外飛行：5時間以上
・同乗教育飛行（夜間時）：20時間以上
・野外飛行の際、180㎞以上の飛行と中間地点で2回以上の生地着陸
・オートローテーション着陸訓練：最低1回

飛行時間には個人差があり、40時間～100時間と幅があります。

航空特殊無線技士の資格取得

航空特殊無線技士は、日本無線協会が年3回実施している試験に合格するか、不定期に開催される養成課程を修了すると免許が取得できます。

国家試験合格

身体検査、飛行経歴がクリアし、航空特殊無線技士の資格を取得したら、最後に国家試験を受験します。

国家試験には学科試験と航空無線試験があり、それに合格すると口述試験と実務試験を受けます。

それらすべてに合格すれば、自家用のヘリコプターの操縦ができるようになるのです。

事業用

自家用操縦士免許を取得していることが大前提で、18歳以上の方が取得できます。免許取得には以下の3点が必要です。

・身体検査の受診
・航空無線通信士または航空特殊無線技士の資格取得
・飛行経歴

それぞれ詳しく見ていきましょう！

身体検査の受診

身体検査は、自家用操縦士の免許取得時と同じで、指定された医療施設を受診します。片眼で0.7以上、両眼で1.0以上の視力が必要です。

航空無線通信士または航空特殊無線技士の資格取得

航空特殊無線技士は自家用操縦士でも必要な資格で、学科試験と実技試験があります。

一方の航空無線通信士は、運送事業の飛行に携わる時に必要となる資格です。航空無線通信士の資格があれば、航空特殊無線技士の資格は必要ありません。

飛行経歴

飛行時間に関する要件を満たす必要があります。飛行時間に関する要件は以下の通りです。

・総飛行時間：150時間
・機長時間：35時間
・野外飛行：10時間以上（機長として）
・夜間飛行：5時間以上（機長として）
・計器飛行：10時間以上
・オートローテーション着陸：最低1回

この飛行時間は、日本基準に基づいた最低限必要な飛行時間であり、飛行時間には個人差があります。

取得に必要な費用の目安

ヘリコプターの免許を取得するのに、一体どのくらいの費用が必要なのでしょうか？

ここでは免許取得に必要な費用の目安をまとめてみました！

自家用

国内で取るか、海外で取るかで費用に違いがあります。それぞれいくら掛かるのか見てみましょう！

国内

国内で免許を取得する場合、400万円前後かかります。

海外

海外で免許を取得する場合は、国内に比べて短期間・低費用で免許が取れるのが魅力です。

費用は200万円前後必要で、数ヶ月の訓練後に取得できます。

国内で免許を取得するよりも手軽なため、自家用操縦士免許は海外で取得して、国内免許に書き換えるというのが主流になっています。

事業用

事業用免許は、自家用免許を取得するよりも費用がかかり、1,000万円以上の費用がかかることが一般的です。

高額な取得費用に見合うリターンはある？

ヘリコプターの免許を取得して職業にするためには1,000万円以上のお金が必要です。それほどまでに高額な取得費用に見合うリターンはあるのでしょうか？

就職には困らない！

ヘリコプター操縦士はどこも人員不足な現状があります。

ヘリコプター業界は震災や交通事故の増加、人命救助において、防災ヘリやドクターヘリの増強が図られており、その登録機数は増えています。

しかしパイロット志願者は増えておらず、パイロット不足が申告な問題となっているのです。確かな技術と資格があれば、就職先には困ることはないでしょう。

給料も高め

ヘリコプター操縦士の年収は、他の業種と比べても高額です。

就職先や年齢によっても多少異なりますが、年収は1,000万円前後になる場合がほとんど。

航空会社では1,000万円以上の年収をもらっている操縦士もたくさんいますよ。給料が高いので、高額な免許取得費用を払う価値はありそうですね。

奨学金制度を利用

ヘリコプター操縦士になりたいけれど、免許を取得する費用がない･･･という人もいるでしょう。

そのような人に対して、ヘリ業界の会社ではほとんどの場合、自社養成操縦士として奨学金による認定訓練生支援制度を行っています。

興味のある方は、航空会社の求人等を調べてみると良いでしょう。

まとめ

ヘリコプターの操縦士は憧れの職業で、免許には自家用操縦士、事業用操縦士などの種類があります。

免許を取得するには、視力検査、飛行経歴、航空無線通信士または航空特殊無線技士の資格取得が必要で、国家試験に合格しなければなりません。

また、免許取得には自家用操縦士で200万円～400万円前後、事業用操縦士で1,000万円以上の費用が必要です。

誰でも簡単に取得できるわけではありませんが、ヘリコプター操縦士は年収も高く、就職にも困らないので魅力的な職業といえるでしょう。