ドラッカーが「自分で自分の反対者になれ」と言ったワケとは？

12万部を超えるベストセラーシリーズとなった『プロフェッショナルサラリーマン』（プレジデント社、小学館文庫）。その著者である俣野成敏さんに、P・F・ドラッカーの名言を解説いただくコーナー。第10回の今回は、「対立意見の必要性」についてです。

【P・F・ドラッカーについて】

ピーター・F・ドラッカー（1909〜2005）は、オーストリア出身の著名な経営学者。激動のヨーロッパで古い価値観・社会が崩壊していくのを目撃。ユダヤ人の血を引いていたドラッカーはナチスの台頭に危険を感じて渡米、ニューヨーク大学の教授などを経て、執筆と教育、コンサルティング活動等に従事する。

ドラッカーが深い関心を寄せていたのは、社会において企業が果たす役割についてであり、生涯にわたって、組織内で人をよりよく活かす方法について研究、思考し続けた。「マネジメントの父」と呼ばれ、GE社のジャック・ウェルチ氏やP&G社のアラン・ラフリー氏など、ドラッカーを師と仰ぐ世界的な経営者は数多い。

こんにちは。俣野成敏です。

著名な経営学者であるP・F・ドラッカー氏の言葉に「私なりの解釈を付けて読み解いていく」というこのコーナー。

世界中に支持者を持つ一方で、難解と言われることも多いドラッカー氏ですが、残された著書を紐解くことによって、長年にわたり世界的企業の第一線で指導を続けた氏の真髄に触れることができます。これを機会にぜひ氏に親しんでいただき、氏の英知をご自身の仕事に取り入れていただくきっかけとなりましたら幸いです。

本日ご紹介する名言は、こちらです。

【本日の名言】

「成果をあげる者は意図的に意見の不一致をつくりあげる。そうすることによって、もっともらしいが間違っている意見や不完全な意見によってだまされることを防ぐ」

（P・F・ドラッカー『経営者の条件』）

以前、「決定には判断と同じくらい勇気が必要である」というドラッカーの名言をご紹介しました。その理由として「決めた瞬間に人は不安になり、必ず反対者が出てくるから」だというお話をしました。今回の名言は、その続きとも言える内容になります。

「対立意見」が必要な3つの理由

意思決定を行う人にとっては、反対者がいなければ「これほど楽なことはない」と思われるかもしれません。しかしドラッカー氏は、この名言の中で「対立意見を意図的につくるべきだ」と提言しています。これは一体、どういうことなのでしょうか？

氏はその理由として、次のように述べています。

「意見の不一致は、三つの理由から必要である。第一に、組織の囚人になることを防ぐからである。…第二に、選択肢を与えるからである。…第三は、想像力を刺激するからである」

（『経営者の条件』）

通常、組織で働いているみなが「自分にとって有利になる決定をしてもらいたい」と思っており、意思決定には利害関係を伴います。ここでどれか特定の意見に流されてしまうと、「正しい意思決定ができなくなる」というのが第一の理由です。次に、そもそも選択肢が少ない中での決断は、外れたときのリスクが大きい、というのが第二の理由。最後に、いろいろな可能性を想定する際に、対立意見があった方が、かえって思いがけないアイデアが出てくる、というのが第三の理由です。

人が何かを判断しようとする際に、犯しがちな間違いとは、「『自分の見方だけが正しい』という前提に立っていることにある」と氏は言います。おそらく、あなたにも心当たりがあるのではないでしょうか。

しかし、人にはそれぞれ生きてきた経緯や考え方、置かれている立場などがあり、それによって事実の捉え方も異なってきます。たとえ同じ「事業の失敗」であっても、「誰が責任を取るんだ？」と反応する人もいれば、「これは貴重な教訓だ」と捉える人もいるということです。

対立意見は「良い決定を生む」

ドラッカー氏は、「自分とは違う結論に達している人は、自分とは違う現実を見て、違う問題に気づいていると考えるべきである」と述べています。ですから、少なくとも可能な限り意見を出し合い、そこから最善の結論を導くことが重要です。

『経営者の条件』の中に、次のような話が紹介されています。ある公立研究所の所長が、部長の一人を部長職から外さなくてはならない状況に陥りました。50代のその部長は、ずっと研究所で働いていましたが、最近、急に能力が落ちてきていました。部長職が務まらないことは明らかでしたが、誠実な仕事ぶりに対して、降格させるに忍びませんでした。

所長と次長は、その部長の処遇について何度も相談します。「降格か」「そのままにするか」「研究所でその責任を引き受けるか」「辞めてもらうか」…長い時間をかけて話し合った末に、彼らはとうとうベストな回答を見つけました。それは部長を、研究所としては必要不可欠な業務でありながら、かつ部長としての能力が不要な仕事に移す、というものでした。

元来、日本では「ことを荒立てることを良しとしない」風潮があるため、職位と能力のミスマッチなどは、見て見ぬ振りをすることが多いかもしれません。しかし氏は、「決定する責任から逃げてはいけない」と言います。それが前回の名言でお話した「勇気」です。

ここでお伝えしたいのは、決定を避けるのではなく、考えることです。考える際に意見を対立させれば、その分、思考も広がります。

反対者のいない世界に安住すると敗者になる

そもそも、反対者のいない決定では、会社や自分の人生を変えるほどのインパクトをもたらしません。通常、新しいものを提案しようとしたときに、市場が示す最初の反応とは、たいがい「拒否すること」です。

ユーザーは、よほどのメリットがない限り、これまで慣れ親しんだものを容易に変えようとはしません。だからといって、提供側は安心していると、やがて時代に取り残されることになります。下記の例をご覧ください。

コピー機で有名な米ゼロックス・コーポレーションは1959年、世界で初めて電子写真技術を使った普通紙複写機を発売して、大成功を収めました。それによって同社は長年、業界で独占的な地位を築くことができました。しかしあまりにも順風満帆に行きすぎたために、やがてアイデアを商品化するリスクを犯さなくなります。新しい事業にトライするには、リスクを伴うからです。

彼らは研究開発に没頭しましたが、「それを事業化する」という判断には至りませんでした。当時、ゼロックスが持っていた最先端の研究機関には、現在のパソコンやマウスの祖となる革新的なアイデアや技術があったにもかかわらず、具体的な行動につなげませんでした。その結果、他社に先を越され、やがては本業でも代替え技術が次々と出現。同社は1990年代末には経営危機に陥り、再建まで苦難の道を歩むこととなりました。

決定を先延ばしにしている間にも、市場は「より便利なもの」「より新しいもの」へと流れているということです。

全員が賛成する意見など「つまらない」と考える

今回の名言の最大のポイントとは、「あえて対立する意見をつくり出す」という点にあります。対立意見は自分がつくる場合もあれば、他人が持っている場合もあるでしょう。いずれにしても、ドラッカー氏が真に言いたかったのは、「反対者がいるかいないかは関係ない。自分自身が反対者になれ」ということなのではないかと私は感じています。

会社に何か変革を促すような提案をしようと思ったら、むしろ反対者が現れてしかるべきです。逆を言うと、全員が賛成している提案というのは、「すでに古いものである」可能性が高い、と見ることもできます。それは、「世間で受け入れられていることだから反対者がいない」と考えられるからです。

そもそも、すべての人が「イエス」という提案ほど面白くないものはありません。一方の人が深く共感し、もう一方の人が「えっ、何これ？！」というような反応を示すものが面白い提案だと言えるでしょう。

人間はひとりとして同じ人間が存在しない限り、基本的に万人受けはありえません。対立意見は、「隠された事実を浮き彫りにする」という点からも、そこには大きなヒントが隠れている可能性があるのです。

俣野成敏（またの・なるとし）

大学卒業後、シチズン時計(株)入社。リストラと同時に公募された社内ベンチャー制度で一念発起。31歳でアウトレット流通を社内起業。年商14億円企業に育てる。33歳でグループ約130社の現役最年少の役員に抜擢され、さらに40歳で本社召還、史上最年少の上級顧問に就任。『プロフェッショナルサラリーマン』（プレジデント社）と『一流の人はなぜそこまで、◯◯にこだわるのか？』（クロスメディア・パブリッシング）のシリーズが共に12万部を超えるベストセラーに。近著では『トップ１％の人だけが知っている「お金の真実」』が11刷となっている。著作累計は34万部超。2012年に独立後は、ビジネスオーナーや投資家としての活動の傍ら、私塾『プロ研』を創設。マネースクール等を主宰する。メディア掲載実績多数。『ZUU online』『MONEY VOICE』『リクナビNEXTジャーナル』等のオンラインメディアにも寄稿している。『まぐまぐ大賞2016』で１位（MONEY VOICE賞）を受賞。一般社団法人日本IFP協会金融教育顧問。

俣野成敏 公式サイト

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