過去の震災から学ぶ　災害時生き残るための防災対策

将来発生が予測される大規模災害に対してどのような準備が必要か

未曾有の被害をもたらした東日本大震災が発生した日から6年が過ぎました。
月日が経つにつれ、被災地の実情を知る機会が徐々に少なくなってきていますが、地震や津波、原発事故の影響を受けて避難生活を続ける人たちは、今なお12万人を超えています。
その後も、平成28年の熊本地震をはじめとした大小規模の地震が各地で発生しています。

将来発生が危惧される大規模災害に対して、私たちは過去の震災から得た数々の教訓を生かし、より実践的な対策を講じなければなりません。
幸いにも被災経験がない人や、被災地に直接的に関わる機会がない人にとっては、災害を自分のこととして受け止めることは難しいかもしれません。
そこで防災をより身近なものとして意識する為に、まず自分の住まいや職場で発災したと仮定して、シミュレーションすることが必要です。

生き残るための防災対策を講じることが大切

防災対策というと、非常食などの備蓄から取り掛かる場合が多いのですが、備蓄品が必要になるのは生存している場合です。
まずは自分たちが生き残るためにどうすればよいかを考えましょう。
次のような日頃の備えが命を守り、減災に通じます。
この機会に家族間で確認し、話し合ってみましょう。
①家具の固定、家具の配置の工夫、ガラスに飛散防止フィルムを貼るなど、部屋内での怪我を防ぐ。
②住宅の補強をする。
③自宅、学校、職場などからの避難場所、避難経路、避難方法を確認しておく。
④家族で安否確認の方法を決めておく。
⑤居住地域以外の中継連絡場所を決めておく。
⑥消火器を備えておく。

居住地域の災害情報を集めるためにすべきこと

災害は地域の特性によって大きく異なります。
次のような居住地域の災害情報を集めましょう。
①地域で配布されるハザードマップ等をあらかじめ確認し、災害の可能性に応じた避難方法をシミュレーションしておく。
②デマなどに惑わされないように、報道機関や市町村、消防、警察などからの情報を得るためのラジオを備えておく。
③スマートフォンを利用の場合、防災のためのアプリケーションを入れておけば、警報などが通知される。
④「避難勧告」が発令された場合、「自分は大丈夫」と決めつけないで避難準備を始める。
⑤地域の防災訓練に参加する。

非常時に備えるグッズ

次に、非常時に備えるグッズを以下の２つのパターンに分けて揃えましょう。
①災害発生時に持ち出す非常持出品は、とっさの時にすぐに持ち出せる最低限の備えと置き場所を検討する。
②避難生活に必要な備蓄品は、ライフラインが途絶えたり、もしも助けが得られない場合でも、数日間はしのげるように、食料、水、トイレ、懐中電灯、その他持病薬など個別に必要なものを備える。
あれもこれもと考えてしまいますが、まずは生き残るために必要なものを考えましょう。
それが過去の震災から得た教訓を生かすということになるのではないでしょうか。
　　　　　　　

（仙波 誉子／防災士）

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