ガジェット通信 GetNews

見たことのないものを見に行こう
「ジャスティス・リーグ」特集サイト

結婚とダイエットのインセンティブ

DATE: BY:
  • ガジェット通信 GetNewsを≫
経済学101

今回は青木理音さんのブログ『経済学101』からご寄稿いただきました。

結婚とダイエットのインセンティブ
結婚や離婚が適正体重を維持するインセンティブに大きな影響を与えるという(当たり前の)話。
「The divorce diet」 by Felix Salmon Jun 14, 2010 『REUTERS』
http://blogs.reuters.com/felix-salmon/2010/06/14/the-divorce-diet/
元記事:「For Better, for Worse, for B.M.I.」 by Abby Ellin June 11, 2010 『New York Times』
http://www.nytimes.com/2010/06/13/fashion/weddings/13FIELD.html?scp=1&sq=divorced%20bmi&st=cse
参照論文:「For Better or Worse: Relationship Status and Body Mass」 by Susan L. Averett / Asia Sikora / Laura M. Argys
http://www.atl-res.com/macro/papers/Averett%20paper.pdf ※Adobe Acrobat Readerが必要です

まずは結婚を境にしたBMI(肥満度)の変化がグラフになっている。非常に分かりやすく結婚を機にBMI(肥満度)が急上昇していく様が見て取れる。結婚相手を探す必要がなくなるためにダイエットするインセンティブが減るという以外にも多くの理由が考えられる:
・共同生活によって自炊をして食べる量が増える
・二人だとデザートを食べることが多い(これはデート中でも同じか)
・結婚と出産が重なっている
・ホルモンの影響
・同居によるストレス

結婚とダイエットのインセンティブ

※「For Better or Worse: Relationship Status and Body Mass」 P22 より引用
by Susan L. Averett / Asia Sikora / Laura M. Argys
http://www.atl-res.com/macro/papers/Averett%20paper.pdf ※Adobe Acrobat Readerが必要です

逆に離婚後のBMI(肥満度)の急減も明らかだ。特に女性で体重減少が甚だしい。これもまた、結婚市場での価値だけでなく様々な要因で説明できる:
・別居によるポーション(一度の食事量)の減少
・離婚に伴なう心理的な要因
・そもそも太り過ぎてたのが離婚の一因

結婚とダイエットのインセンティブ

※「For Better or Worse: Relationship Status and Body Mass」 P23 より引用
by Susan L. Averett / Asia Sikora / Laura M. Argys
http://www.atl-res.com/macro/papers/Averett%20paper.pdf ※Adobe Acrobat Readerが必要です

さらっと眺めた限りでは特にこれらのファクターを分離している様子はないが、結婚相手を探しているかがダイエットするかどうかに強い影響を与えているのは明らかだろう。

執筆: この記事は今回は青木理音さんのブログ『経済学101』からご寄稿いただきました。

文責: ガジェット通信

******
ガジェット通信では、皆さんの原稿を募集しています。
http://getnews.jp/post
******

■最近の注目記事
無難 is ベスト
日本のトイレは世界一?ニューヨークのトイレ事情
古今東西の記憶術をざっくり7技法にまとめてみた
岡崎図書館事件を知るとIT立国など到底無理
規制を強めると逆に犯罪に対するハードルが下がるという話

寄稿の記事一覧をみる ▶

記者:

ガジェット通信はデジタルガジェット情報・ライフスタイル提案等を提供するウェブ媒体です。シリアスさを排除し、ジョークを交えながら肩の力を抜いて楽しんでいただけるやわらかニュースサイトを目指しています。 こちらのアカウントから記事の寄稿依頼をさせていただいております。

TwitterID: getnews_kiko

  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。