「伝わる寺報教室」の魅力(1) – 卒業制作にリニューアル企画案を作成!「伝わる寺報教室」の実践的なカリキュラム

access_time create
「伝わる寺報教室」の魅力(1) – 卒業制作にリニューアル企画案を作成!「伝わる寺報教室」の実践的なカリキュラム

10月に開講する「伝わる寺報教室」は未来の住職塾初の通信講座。編集や執筆の基本など具体的なノウハウを学ぶとともに、寺報づくりを通して「これからのお寺」を考えるきっかけ作りまでを支援いたします。今回の記事では「どんなカリキュラムで学ぶのか」を少し具体的にお伝えしたいと思います。

■豊富な事例から目からウロコの寺報アイデアを伝授
本講座を始めるにあたって、未来の住職塾では全国の寺報サンプル収集、寺報を発行する寺院へのアンケートやヒアリングを実施。徹底的に寺報づくりの現場リサーチを行い、寺報づくりに取り組むお寺には三つの大きな課題があることをつきとめました。

●寺報を作るときの課題ベスト3
・コンテンツが思い浮かばない、マンネリ化してしまう
・各家の構成員全員に寺報が伝わらない(若い世代に届かない)
・時間がない。配布の手間とお金がかかる

「伝わる寺報教室」では、今までにない記事のアイデア発想のコツ、寺報作成に関わるコストダウンのノウハウを提供。上記のようなお悩みを抱えておられる方には、ぜひ受講していただきたいと思います。

■プロの編集者が教える編集技術と文章力アップのコツ

寺報発行の現場からは、「もっとデザインを改善したい」「伝わる文章が書けているのかわからない」など、編集・執筆に関する不安を抱える声も聴こえてきます。「伝わる寺報教室」では、メディア編集のプロが、編集・デザイン技術の基礎をわかりやすく解説。自信を持って寺報づくりに取り組めるようにしっかりサポートします。

また、文章については読者目線に立ちながら「本当に伝えたいことを書く」ワークを実践。自分自身の原点に立ち返って、思い切って書く訓練をしながら「伝わる文章」を目指していただきます。

■お寺を変える寺報のチカラとは?

「伝わる寺報教室」は、寺報づくりのための実践的な講座であることに留まりません。「お寺にとって寺報とは何なのか?」と寺報発行の原点をしっかり再確認していただきます。

寺報は、お寺に関わる人たち同士のご縁をつなぎ、お寺の思いを伝える大切なメディア。寺報の発行目的を明確化することは、「お寺の未来をどうしていきたいか」を考えることに重なり合います。「これからお寺はどうなりたいのか」という方向性を伝えることができさえすれば、必ず共感する人々が現れてお寺づくりに参加してくれるはずだからです。

「伝わる寺報教室」では、「なぜ発行するのか」「誰に向けて何を伝えるべきなのか」「寺報を出した結果お寺にどんな変化を起こしたいのか」を熟考したうえで、最終的には新しい寺報の企画書案にまとめあげていただきます。

そして、本講座終了後にはこの企画書案を元に寺報リニューアル(創刊)を実行に移していただけるところまでサポートいたします。

いかがでしょうか? 通信講座とはいえ、かなり実践的な学びを中心としたカリキュラム。きっと3か月間、楽しみながらみっちりと学んでいただけると思います。今回受講していただけば、来年春に新しい寺報を完成させることも夢ではありません。ぜひ、この秋から「伝わる寺報教室」にご参加ください!

(参考)『伝わる寺報教室』の開催概要
———————-
● 概要

期 間:2013年10月中旬 – 12月 (最終課題返却は1月) 

対 象:お寺に関係する方(住職をはじめとする寺族、法務員など)
    メール・WEB閲覧、文書作成等のIT環境がある方

形 式:通信講座
(郵送される講座キットに基づいて自習を行ない、毎月の課題提出と、講師による課題添削の返却)

講座キット:寺報編集テキスト、特別テキスト(お寺の経営概論)、寺報企画書シート、学びのガイダンス 等

受講料:36,000 円(税込) 

申 込:お申込みはこちらのフォームから  ※〆切 10月6 日(日)

問合せ: jiho(アットマーク)oteranomirai.or.jp

備 考:詳細は一般社団法人お寺の未来ホームページでご覧ください

● 過去記事(未来の住職塾 通信講座 「伝わる寺報教室」 10月開講!

     (未来の住職塾、初の通信講座は「寺報」がテーマです!

チラシPDFファイルのダウンロード

○連載:仏教なう

  1. HOME
  2. 生活・趣味
  3. 「伝わる寺報教室」の魅力(1) – 卒業制作にリニューアル企画案を作成!「伝わる寺報教室」の実践的なカリキュラム
access_time create

彼岸寺

ウェブサイト: http://www.higan.net/

  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。