スポーツ6団体が連携!子どもたちのスポーツ環境づくりに向けたプロジェクト「BALANCE IS BETTER JAPAN」始動

日本ハンドボール協会は、9月2日(水)、日本サッカー協会(JFA)、日本バスケットボール協会(JBA)、日本ラグビーフットボール協会(JRFU)、全日本軟式野球連盟(JSBB)、日本スポーツ協会(JSPO)とともに、東京都新宿区の「JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE」にて共同記者発表を実施。
そのなかで、スポーツ団体連携プロジェクト「BALANCE IS BETTER JAPAN」の発足と、その根幹となる共同ステートメントを発表した。
国内のスポーツ関係6団体が連携し、子どもたちのスポーツ環境づくりを進めていく。
日本のスポーツ界が直面する「2つの限界」
日本のスポーツ界には、少子化とチーム編成の困難という「物理的限界」があるそう。
中学生年代の人口は、2023年の約322万人から2033年には約258万人となり、10年間で約2割減少すると推計されている。また、中学校の運動部活動の加入者も、2013年度から2023年度までの10年間で約48万人、20.5%減少している。その結果、単独でチームを編成できない、大会の運営が難しいといった状況が各地で生じているという。
また、早期の競技固定という「心理的限界」もあるそう。
日本の子どもが一つの競技に絞り込まれる年齢の目安は、10歳前後とされている。運動部を辞めた中学生のうち約30%は「本当は他のスポーツをやりたい」と考えているそう。
一方で、未経験から別の競技を始める心理的なハードルや、受け皿の不足などにより、他のスポーツへ移ることが難しい状況があるようだ。
日本ハンドボール協会は、これらの課題は単独の競技団体だけでは解決できないと考えている。「1つの競技をやめること」が「スポーツをやめること」に直結しない社会を目指し、競技の垣根を越えて子どもたちの成長を支えていく。(※)
3つのステートメントと6つの行動指針
同プロジェクトでは、スポーツ界の共通言語となる3つのステートメントを掲げている。
1つ目は「Less Pressure―追い詰めるのはやめよう―」。安全・安心を最優先し、オーバーワークやバーンアウトを防ぐ。
2つ目は「More Collaboration―多様な年齢・競技・チームの人と一緒に活動しよう―」。競技団体・自治体・学校・クラブが連携し、多様な選択肢を用意する。
3つ目は「More Fun―楽しいから続けられる、楽しいからチャレンジできる―」。子どもたちの「夢中」を引き出すプログラムを提供する。
あわせて、3つのステートメントを実現するための6つの行動指針を策定。参画団体は、「子どもの声を聞きながら多様な選択肢を用意すること」「競技の垣根を越えた連携によりマルチスポーツの取り組みを支えること」「保護者・指導者等の関係者の意識変革と行動変容をリードすること」などに取り組む。
今後の主な取組
同プロジェクトでは、8項目をアクションプランとして掲げている。
「ステートメントの浸透(スポーツ界の共通言語化)」「シンポジウムの開催(第1回を企画中)」「特設WEBサイトの開設」「マルチスポーツ体験イベントの実施」「競技間で共有する育成・普及プログラムの開発・普及」「指導者養成カリキュラムへの反映」「競技を越えた人材交流の場の創出」「賛同スポーツ団体の拡大」という8項目だ。
日本ハンドボール協会の取組
日本ハンドボール協会は、指導者養成カリキュラムへの反映やマルチスポーツ体験の機会づくりを中心に、同プロジェクトの取り組みを進める。また、今後は、6団体以外のスポーツ団体にも参画を呼びかけ、同プロジェクトへの理解を広げていく。
同協会の金丸恭文会長は、「『More Fun』ということで、私の高校時代を思い返すと、私も高校からハンドボールを始めましたし、ほかの部活動経験者から勧誘したりと寄せ集めのようなチームではありました。それでも、6年上のインターハイに出場した先輩たちをめざして、自分たちで考えて、自分たちで練習して、自主的にやれたことで楽しく続けられたということが大きかったですね。
そして、このAI時代の中、スポーツは良さが再確認され、価値が高まっていくのではないかと私は考えています。
そういう中で、われわれが横で連携して、子どもたちに多様なスポーツの機会を提供していくんだと。また、これからの人生100年時代において健康であり続けることは国の活性化にもつながりますし、家族全体の幸せにもつながるので、日本ハンドボール協会として積極的にサポートしていきたいです」とコメントしている。
スローガンは「スポーツの本当の価値を、すべての子どもたちに。」。子どもたちのスポーツ環境づくりを推進するプロジェクト「BALANCE IS BETTER JAPAN」に注目してみては。
※出典:厚生労働省「人口動態統計」および国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(令和5年推計)」に基づく推計、スポーツ庁「運動部活動の地域移行に関する検討会議」、日本スポーツ協会「スポーツ・運動に関する意識調査」
(Higuchi)
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