子どもの自己肯定感と主体性を高める「ドリームマップ授業」提供に向けクラファン開始


こどものみらいプロジェクトゆめドリは、全国の公立小中学校の1万人の子どもたちに「ドリームマップ授業」を提供するため、クラウドファンディングプロジェクトを開始した。

「ドリームマップ授業」実施の背景


日本の子どもたちの自己肯定感は、先進国の中でも低いとされている。「World Happiness Report(世界幸福度報告書)」の2023年版国別の幸福度ランキングによると、日本の順位は137カ国中47位で、他の先進国と比べても極端に低くなっている。

ユニセフが2020年に公表した報告書「子どもたちに影響する世界」によると、日本の子どもの精神的幸福度については、先進38か国中37位とほぼ最下位だという。

原因として、子どもの貧困・いじめなどの社会問題の中で、子どもたちに自己肯定感が育たず、幸福感や自信が持てないといったことが考えられる。

そうした一方で、大谷翔平選手をはじめ、自己肯定感が高く、強い意欲を持ち、若いうちに活躍する人も目立ってきている。この違いには、何が要因にあるのだろうか。

こどものみらいプロジェクトゆめドリでは、未来や将来に本当に手に入れたい夢を描けていないこと、夢の描き方がわからないことが背景にあるのではないかと考えている。

そこで、こどものみらいプロジェクトゆめドリは、自分らしい夢が湧き出る体系的なプログラムである「ドリームマップ授業」を全国の公立小中学校の子どもたちに届け、希望を持ち主体的に行動する子どもたちの未来に貢献しようと活動している。

「ドリームマップ授業」の内容


「ドリームマップ授業」は、自分の好きなことやワクワクすることを見つけ、それをもとに将来の夢を描くプログラム。ワークショップ形式で行われ、子どもたちは自らの目標を視覚化し、仲間とお互いの違いを知り、それを認め、応援し合う関係を築いていく。夢を語り合い、互いの良さを尊重し合うことで、「一人じゃない」「仲間と一緒に未来をつくれる」という安心感と連帯感が生まれるという。

クラウドファンディング概要

「ドリームマップ授業」を全国の公立小中学校に無償で提供するためには、1人あたり2,500円の経費がかかるそう。年間1万人の子どもたちに授業を届けるためには、2,500万円の資金が必要だ。

しかし、現在のこどものみらいプロジェクトゆめドリの資金では、すべての希望する子どもたちに授業を提供することが難しく、学校の予算の獲得も年々難しくなっているという。

そこで、多くの子どもたちに夢を描く機会を提供する応援を広く求めようと、クラウドファンディングを実施することとなった。

このプロジェクトは、自己肯定感を高め、未来に向かって主体的に行動する力を育む「ドリームマップ授業」を、家庭環境や経済状況に左右されることなく、子どもたちに届ける取り組みだ。クラウドファンディングでの目標金額は250万円。3月31日(月)まで実施している。支援はゆめドリ応援サイトにて受け付けている。 

こどものみらいプロジェクトゆめドリの代表理事の言葉


こどものみらいプロジェクトゆめドリの代表理事・三輪裕子氏は、以下のようにコメントしている。

「『ドリームマップ授業』は、これまでに15万人以上の子どもたちが体験し、多くの成功事例を生み出してきました。経済的な問題や家庭の問題に左右されることなく、子どもたちが自分の夢を持ち、その夢に向かって主体的に行動する力を身につけることは、社会全体の未来をより明るくすることにもつながります。ぜひ、この取り組みにご賛同いただき、一人でも多くの子どもたちに夢を描く機会を届けるためのご支援をどうぞよろしくお願いいたします。」

子どもたちの自己肯定感を高め、主体的に生きる力を育む「ドリームマップ授業」を提供するための取り組みを支援してみては。

ゆめドリ応援サイト:https://yumedori.or.jp/lp01

※ドリームマップ®は一般社団法人ゆめのチカラの登録商標です。

(yukari)

The post 子どもの自己肯定感と主体性を高める「ドリームマップ授業」提供に向けクラファン開始 first appeared on ストレートプレス:STRAIGHT PRESS – 流行情報&トレンドニュースサイト.

  1. HOME
  2. 生活・趣味
  3. 子どもの自己肯定感と主体性を高める「ドリームマップ授業」提供に向けクラファン開始
ストレートプレス

ストレートプレス

ストレートプレスは、トレンドに敏感な生活者へ向けたニュースサイトです。ファッション、ビューティー、ライフスタイル、モノの最新情報を“ストレート”に発信します。

ウェブサイト: http://straightpress.jp

  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。