「住まいのシロアリ対策と防災に関する意識調査」を実施。正しくシロアリの被害を認識できている人は約1割という結果に

2025年は阪神・淡路大震災から30年となる年ですが、皆様は常日頃から家屋の地震対策を行っていますでしょうか。今回、シロアリ対策をはじめとした総合ハウスメンテナンスサービスを提供している株式会社アサンテは、生活者1000人（男性500名、女性500名）を対象に「住まいのシロアリ対策と防災に関する意識調査」を実施しました。

実はシロアリ被害と地震による家屋の倒壊リスクには密接な関係があり、阪神・淡路大震災ではシロアリによる被害や腐朽があった家屋の全壊率は 93.2％と高く、そうでない家屋の約4倍※という調査結果が出ています。

※財団法人日本住宅・木材技術センター「平成7年 阪神・淡路大震災木造住宅等震災調査報告書」（平成7年10月9日発行）

株式会社アサンテURL : https://www.asante.co.jp/

住まいのシロアリ対策と防災に関する意識調査

調査ではまず、「離れて暮らす親・子の家の地震対策に関心があるか」を質問。次に、「離れて暮らす親・子と家の耐震性能について話したことがあるか」を聞きました。結果は以下のようになっています。

また、上記の質問で「話していない」と回答した人に理由を聞くと、「話す機会がない」がトップに。続いて「特に理由はない」「家屋の耐震性よりも健康が気になる」という回答がありました。

続いて、「家屋（一軒家は賃貸も含む ）がシロアリの被害にあっていると地震の際に倒壊リスクが高くなることを知っているか」を質問。さらに「知っている」と回答した人に、適切な対応とされる「5年以内のシロアリ対策」ができているかを聞くと、80.7%の人ができていないという結果になりました。

また、「家屋のシロアリ対策の有効期限は5年で、5年に1度は対策を行った方が良いということを知っているか」を聞くと、62％の方が「知らない」と回答しました。

次に、「2024年中に行った家屋の倒壊に備えた地震対策」を聞くと、「特に何もしていない」が最多で、「床下の診断」を選択した人は最も少ないという結果になりました。

続いて、10年以上シロアリ対策をしていない方に理由を聞くと、「シロアリを見たことない」、「必要性を感じない」、「お金がない」といった回答が多数となりました。

最後に、「日本の家屋にシロアリ被害がある割合」を質問。正解は約3軒に1軒ですが、正しく回答できた人は10.5%にとどまり、シロアリ被害の割合について正しく認識できている人は少数という結果となりました。

以上の調査から、約半数の人が離れて暮らす親・子の家の地震対策に関心がありながらも、機会がないなどの理由から実際に話し合っているのは4人に1人しかいないこと、シロアリのリスクを知っていながらも対策を行っている人は少ないということ、そもそもシロアリのリスクについて正しく認識できている人は少ないということ、などが明らかとなりました。

 

今まで地震対策として床下のメンテナンスに気を配っていなかった方も、今年の帰省の際は家族でシロアリ対策について話し合ってみてはいかがでしょうか。