一般社団法人IMCJ、レーベル&アーティストのためのグローバルマーケティングを学ぶオンライン講座【NSMM】開催決定

access_time create folderエンタメ
一般社団法人IMCJ、レーベル&アーティストのためのグローバルマーケティングを学ぶオンライン講座【NSMM】開催決定

 一般社団法人Independent Music Coalition Japan(IMCJ)が、レーベル&アーティストのためのグローバルマーケティングを学ぶオンライン講座【ニュースタンダードミュージックマーケティング(NSMM)】を2024年1月15日より3日間開催することを発表した。

 2019年より毎年、大手レコード会社、インディペンデントレーベル、DIYアーティストなど様々なスタッフやアーティストが参加しているオンライン講座【NSMM】。今年度は海外戦略にフォーカスし、グローバルマーケティングを紹介する講座が3回にわたり開催される。

 第1回では竹田ダニエルとともに海外活動で必要な知識やマインドセット等を考え、第2回ではVegas PR Group代表・ディレクター、ローレン・ローズ・コーカーを迎え、海外向けPRの最新事例が紹介される。そして第3回ではデジタルディストリビューター3社よりゲストを迎え、日本アーティストの海外事例が紹介される予定だ。

 また、合わせて3つの2024年における新規活動も発表された。インディペンデント・ミュージックにおける世界的な趨勢などに適応するため、年齢、性別、国籍などの別なくステークホルダーが様々な問題を横断的かつ自由闊達に議論して、新たな活動を生み出すことを目的とするGlobal Diversity Standards分科会を設置。そして、さらなる楽曲のデジタル配信の拡大のため、会員種別にディストリビューター会員が設置された。加えて、バークリー音楽大学バレンシア校教授との共同プロジェクトが発足。エミリアン・モヨン教授(同大学)による音楽ビジネスの講義で、実在するレーベル「Disrupcion Records」への研究対象としてIMCJメンバーが保有する原盤活用プロジェクトが実施される。

◎【ニュースタンダードミュージックマーケティング(NSMM)】
期間:2024年1月15日(月)、16日(火)、17日(水)の3日間
時間:各回17:00~18:00
※終了時刻は回により変更の可能性あり
場所:Zoom
価格:無料
申し込み方法:Peatixにてチケット予約
アーカイブ視聴:2024年2月29日(木)まで

第1回(1月15日)「「海外進出」の再解釈(仮)」
<スピーカー>
竹田 ダニエル (ライター)
海外を見据える日本アーティストに必要な知識やマインドセット等。

第2回(1月16日):「2024年における海外向けPRの最新事例」
<スピーカー>
ローレン・ローズ・コーカー(Vegas PR Group 代表・ディレクター)
コロナ禍を経て再びアーティストの海外展開が加速した今、レーベル担当者達はどのように海外展開を行ったら良いのか。海外向けPRの最新事例を紹介。

第3回(1月17日):「デジタルディストリビューターからみる日本アーティストの海外事例」
<スピーカー>
森? 樹生(ライツスケール 取締役)
廻谷 汐美(SPACE SHOWER FUGA アカウントマネジャー)
平 大助(ヒップランドミュージック FRIENDSHIP.div.プロデューサー)

<モデレーター>
金野 和磨(Gerbera Music Agency 代表取締役)
日本のアーティストがデジタルディストリビューターを活用し、ストリーミングを通じて国際的なファンベースを拡大した事例などを紹介、検証。

関連記事リンク(外部サイト)

一般社団法人Independent Music Coalition Japan(IMCJ)が新体制を発表、インディペンデントレーベルによるグローバル展開の更なる促進へ
一般社団法人Independent Music Coalition Japan(IMCJ)、新体制を発表 インディペンデントレコード事業者のグローバル展開促進へ

  1. HOME
  2. エンタメ
  3. 一般社団法人IMCJ、レーベル&アーティストのためのグローバルマーケティングを学ぶオンライン講座【NSMM】開催決定
access_time create folderエンタメ

Billboard JAPAN

国内唯一の総合シングルチャート“JAPAN HOT100”を発表。国内外のオリジナルエンタメニュースやアーティストインタビューをお届け中!

ウェブサイト: http://www.billboard-japan.com/

  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。