「これを許すと、日本がヤバい」朝倉未来、行き過ぎメディアと対決宣言

格闘家の朝倉未来さんが、光文社(本社=東京都文京区)が運営する媒体の報道に対して法的措置を取るとしている問題で、本人の問題意識の所在を確認すべく、9日、都内で朝倉さんのインタビューを行った。

「一線を越えた」1カ月以内に法的措置

朝倉さんはインタビューで、「これを許す風潮があると、日本がヤバい」「闘うことを決心した」などと語り、単に当事者のプライバシー保護にとどまらず、メディアの取材の在り方について問題提起する姿勢を見せた。

「誰にも媚びない」総合格闘家 朝倉未来選手(YouTuber) 格闘技界は朝倉未来・海兄弟を中心に回り始めた

光文社が運営するニュースサイト、Smart FLASHは1日、「朝倉未来 噂の“美魔女母親”恵美さんが「弱い者いじめ」批判に困惑の胸中告白…小倉優香との結婚は『聞いていません』」と題した記事を、朝倉さんの母親・恵美さんの写真とともに公開した。

記事の内容は、11月20日に生放送されたABEMAの企画「朝倉未来にストリートファイトで勝ったら1000万円」を巡るものだ。この企画で朝倉さんが、素人を含む挑戦者に圧勝したことに対しては、一部で「弱いものいじめだ」「プロ格闘家として失格」などとする批判も起きた。これを受け、朝倉さんは自身のYouTubeチャンネルで反省の意を表明している。

Smart FLASHの記事はこうした経緯を振り返ったうえで、恵美さんに「息子が世間で“袋叩き”されていることに何を思うのか」を問いただす構成になっている。

とは言っても、記事で紹介された恵美さんとのやり取りは、ごく短いものに過ぎない。この記事の目的は、「美魔女」のタイトルの下、恵美さんの写真を掲載することにあった可能性が高いと言える。

こうした報道に対し、朝倉さんは2日公開のYouTube動画で、「(恵美さんが)最初、配達員の方だと思って挨拶したら、いきなり写真を撮られた」「許せない」「一線を越えた」と怒りをあらわにし、法的措置を講じることを宣言した。

さらに、朝倉さんはインタビューで、「(これが仕事になっているとは、メディアの)感覚がズレてきていると思うんです。これはおかしいっていうことを、認めていただきたい」と主張。「エスカレートして始めてますよね、だんだん」「ここで僕が何もしなければ、『あ、これはいいんだ』って(なる)」との危機感を示した。今後1カ月以内に、何らかの形で法的措置を取るという。

その一方、「意味のあることを追い求めている記者の方もいると思う」「(Smart FLASH)の記事はそういう人たちにも失礼な行為かな、と思う」として、社会で果たすメディアの重要性にも言及した。(取材・文@久田将義)


関連記事リンク(外部サイト)

「松本人志を表示しない方法を教えて」 Amazonプライムが300円お詫びクーポン券発送
日テレ24時間テレビに重大なヤラセ疑惑 タイで行った“東日本大震災の死者を弔う祭り”は金を払って人々を集めたデッチ上げだった!
タピオカ・ミルクティーを飲み続けた結果、死を覚悟した女性 今から恐ろしい話をします

  1. HOME
  2. エンタメ
  3. 「これを許すと、日本がヤバい」朝倉未来、行き過ぎメディアと対決宣言
TABLO

TABLO

TABLOとは アメリカが生んだ、偉大な古典ミステリーの大家レイモンド・チャンドラー作品の主人公フィリップ・マーロウの有名なセリフがあります。 「強くなければ生きていけない。優しくなければ生きていく資格がない」 人が生きていく上で、「優しさ」こそ最も大切なものであることを端的に表現した言葉です。優しさとは「人を思いやる気持ち」であり「想像力を働かせること」です。弱者の立場に立つ想像力。 「人に優しく」 これは報道する側にも言えることだと思います。 現在、ヘイトニュース、ヘイト発言、フェイクニュースがネットの普及に従い、増大しており、報道関係者の間では深刻な問題となっています。そこには「人に優しく」という考えが存在していません。 なぜ、ヘイト(差別)ニュースがはびこるのか。「相手はどういう感情を抱くのか」という想像力の欠如がなせる業です。ヘイトによって、人は人に憎悪し、戦争が起き、傷ましい結果をもたらし、人類は反省し、「差別をしてはならない」ということを学んだはずです。 しかし、またもヘイトニュースがはびこる世の中になっています。人種差別だけではありません、LGBT差別、女性差別、職業差別等々、依然としてなくなっていないのだな、ということは心ある人ならネットの言論にはびこっていることに気づいているはずです。本サイトはこのヘイトに対して徹頭徹尾、対峙するものです。

ウェブサイト: https://tablo.jp/

  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。