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オリンピック評価委員会の厳しい評価に石原氏「日本誘致を勝ち取る」

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saitama

9月1日に発売されたドイツの国際スポーツ情報誌『スポーツインターン』の独自評価調査によると、2016年に開催されるオリンピックの開催地の候補国評価で、東京がどの候補国よりも評価が高いことが判明した。評価はポイントでわかるようになっており、ポイント数が低いほど高評価という採点方法だ。

1位 東京 1.94ポイント
2位 マドリード 2.32ポイント
3位 シカゴ 2.53ポイント
4位 リオデジャネイロ 2.87ポイント

『スポーツインターン』の評価スタッフはすべてスポーツ等の専門家で、各国でIOC(国際オリンピック委員会)のスタッフと同じ項目をチェックし、その評価結果にいたったという。しかし、日本時間の9月2日深夜、IOCの公式サイトにて発表があった評価書では、そう簡単に太鼓判を押してはくれなかった。

公共交通機関や国のバックアップに関して非常に高評価を与えているものの、宿泊施設の宿泊費が高額だったり、競技場の建設が新たに必要だったりと、懸念点を持っていることが明らかになったのである。また、日本国民の東京オリンピックに対する関心度が低いのも問題点のひとつのようだ。このことに対してガジェット通信編集部は石原都知事にファックスの取材を申し込んだところ、東京オリンピック・パラリンピック招致委員会を通して石原会長のコメントをいただけた。

<石原慎太郎氏のコメント>
本日、IOC評価委員会は、2016年オリンピック・パラリンピック競技大会の立候補国4都市に関する評価報告書を発表しました。東京は、その計画の強みである開催理念や、環境を重視したコンパクトな大会計画、充実した輸送システムや財政力などについて、評価委員会から非常に高く評価されました。これにより、東京オリンピック・パラリンピックの実現にさらに近づくことができました。開催都市が決定される10月のIOC総会まで、日本人に大きな夢と感動をもたらすオリンピック・パラリンピックの日本誘致を勝ち取るため、引き続き全力で誘致活動に取り組んでまいります。
※ガジェット通信編集部に届いたファクスを原文のまま掲載

いままで多くの日本人が「まさか本当にオリンピックを開催できるはずがないだろう」と考えていたのは事実。現実味がないから無関心であったのも事実だ。しかし、こうして東京オリンピック開催の現実味が出てきたとなれば、国民だって “よい意味で” 黙ってはいないだろう。多くの若い人たちがテレビのVTRでしか見たことがない東京オリンピック。それが21世紀の日本で、東京で、自分の国で開催されるとなると、これ以上に心が躍る話はない。

イラスト: 見ル野栄司

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