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「一つの型にはめない復興まちづくりを」 都市工学・東大教授・大西隆インタビュー

東京大学の大西隆教授

 「復興」――。甚大な被害を起こした東日本大震災による津波は、人や家屋だけではなく、街そのものを押し流した。あれからすでに1年が経ったが、被災地ではいまだ津波の爪痕が残っている。東日本大震災復興構想会議のメンバーの一人であり、都市計画を専門とする東京大学大学院工学系研究科の大西隆教授によると、被害が大きかった地域で具体的な街の再建が始まるのはこれからのことだという。

 大西教授が専門とする「都市計画」は、都市をどのように創るかを考える学問。単に高速道路と新幹線を建設して国土を結ぶだけではなく、地域をどう発展・成長させたら良いかや、あるいは地域に施設をどう立地したらいいのかを描いていく。

 東日本大震災の被災地で今後、新しい街づくりが行われていくなか、地震・津波に強いだけではなく、そこに住む人がいかに満足した暮らしを送られるかが重要だ。今回、東日本大震災から読み解く都市計画上の反省点は何か、「安全性」と「利便性」が合わさった住みよい街づくりのためにどうすればいいか。大西教授に話を聞いた。

■「防潮堤は完全に街を守るものではない」

東京大学の大西隆教授

――東北、特に三陸地方は歴史的に見て津波の被害が多く、その対策も施されてきた地域でした。しかし、東日本大震災の津波では甚大な被害を受けました。過去の反省は活かされていなかったのでしょうか?

 1933年の昭和三陸地震では、今回と同じような大きな津波が街を襲い、3000人くらいが犠牲となりました。それで、「元と同じ場所に再建するんじゃダメだ」という今と同じ議論があり、当時の内務省・都市計画課が「高台移転」の事業を行なったんです。しかし、一部を除いて、高台移転がうまくいかなかった。そのため東日本大震災で相当大きな被害を受けてしまったのです。

――今回の一番の反省は、昭和三陸地震の津波のあと、完全に高台移転を行わなかったことでしょうか?

 そうです。しかし高台移転が完全でなかったのは、いろんな事情があります。そもそも、高台を切り開くのは大変です。そして何と言っても、生活に不便です。何十年か何百年かに一回やってくる大災害よりも、日常生活の快適性が勝ってしまう人もいるでしょう。

 昭和三陸地震後、しばらくは漁師たちも港の近くで作業する小屋を作って、必要な時だけその小屋を使うということをやっていた。でも、だんだん小屋で活動する時間が長くなり、小屋を立派に建て替えて、それが本宅になってしまったんです。

 また、岩手県釜石市の唐丹(とうに)など、防潮堤ができて「低地も安全だろう」となってしまい、再び低地に集落が作られた例があります。結果として防潮堤は完全ではなかったため、低地の集落は大きな被害を受けました。こういう「防潮堤はあるが被害が出た」という事例は、非常に多いのです。防潮堤は完全なものではないという考えが重要になります。

■「一つの型にはめることが街づくりではない」

東京大学の大西隆教授

――防潮堤は今後どのようなかたちで再建されるのでしょうか?

 津波や高潮はいろんなレベルで起きます。いちいち浸水していては、これも大変ですよね。だから、完全ではないとは言え、ある程度のところ高さまでは防潮堤を作って街を守るようにする必要はあります。

 また今回の津波では、多くの防潮堤が倒れました。そのために、街は津波に対して無防備になったわけです。だから新しく作る防潮堤は、奥幅が広く、倒れないものにしなければなりません。防潮堤が倒れずに残っていれば、少なくともその高さまでは津波を防ぐことができ、街に入る水量が少なくなります。ただ、津波を完全に防ぐことができるわけではないことを決して忘れてはいけません。

――防潮堤だけあればいいわけではないという考えのもと、街を設計・再建していくわけですね。

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