今から「東京五輪銘柄」を買うのは要注意

日に日に注目を浴びる「東京五輪関連銘柄」

いよいよ2020年のオリンピック開催地の決定が迫ってきました。はじめのうちは「東京開催の可能性は低い」と予想されていましたが、幾度にもわたるプレゼンテーションで「56年ぶりの東京開催」が現実味を帯びてきました。メディアによっては「東京開催が内定した」と発表しているところもあるほどです。

オリンピックの東京開催が決定したら、インフラ整備や施設建設、その後のスポーツ人口増加、観光などの内部需要の上昇が考えられるため、「東京五輪関連銘柄」が注目を浴びています。東京五輪関連銘柄とは、具体的に「建設」「インフラ整備」「スポーツ」「交通・宿泊などの観光」「警備」などです。

招致が失敗に終わった場合、大きく値下がりする可能性も

実際、日経平均株価の上昇率より、東京五輪関連企業の株価上昇率が1.5倍～1.6倍ほど上回っています（各証券会社により東京五輪関連として選ばれている企業が違うため数値に若干違いがあります）。ただし、すでに関連株は多く買われているため、現段階でも高値水準となっており、招致が決まる前の今から購入するにはリスクが考えられます。「あとの祭り」感が否めませんが、オリンピック招致による利益確定を狙うなら、もう少し早く買うべきだったでしょう。もちろん、東京開催が決まれば、今以上に値上がりすることはありえます。しかし、東京に招致できなかった場合は、株価が大きく値下がりする可能性もあるため要注意です。

また、今回の株価値上がりの背景にはオリンピックだけではなく、円安やシリア情勢の落ち着きといった他の要素があることも忘れてはいけません。オリンピックで株が上がるから、という理由だけで勉強せずに買いに走っては、大きく損をしてしまう恐れもあります。自身で情報収集を行った上で株の購入を検討してください。