パリ暮らしの楽しさは”徒歩15分圏内”につまってる！ おもちゃで遊べる通学路、元高速道路でランニングなど街に工夫が増加中。「15分都市」計画から5年の成果

2024年夏のパリオリンピック開催前日、あるウェビナーでパリの今をテーマに話をしました。そこで意外にも反響を得たのが、街づくりに関する話題でした。パリはみなさんご存知の通り人口過密な多民族都市でありながら、実際には暮らしやすく、活気のある街づくりが実現されているからです。パリの暮らしやすさと、それを実現する取り組みとは？

パリは楽しくて暮らしやすい街？

（撮影／筆者）

パリ旅行のおすすめは？ もしそう聞かれたら、筆者なら「普通のパリの生活をぜひ味わってください」と答えます。筆者はパリに暮らして27年になりますが、日本から友人が遊びに来ると必ず普段の生活に付き合わせます。
一緒にマルシェ（朝市）へ行き、生産者のスタンドで野菜を買って、帰りにチーズ屋さんでチーズを買い、ついでに持参した空き瓶にフロマージュブラン（ヨーグルトに似たフレッシュチーズ）を詰めてもらいます。その後、地産地消の食材店に立ち寄り、手ごろなワインを選びます。もちろんパン屋さんで焼きたてのバゲットも忘れません。帰宅するとそれらをテーブルに並べてお昼にします。友人たちは決まって「ただの買い物もこうすると楽しいね」と言い、シンプルな食材に舌鼓を打ちながら「どんな料理よりも美味しい」と絶賛するのでした。

マルシェには季節の食材のほかに、花や衣類、雑貨などが並び、生活必需品のほとんどがそろう（撮影／筆者）

色とりどりの夏の食材たち（撮影／筆者）

（撮影／筆者）

数種類のトマトとアプリコット、ブッラータチーズ、オリーブオイル、エスペレット唐辛子、塩。シンプルながら季節感いっぱいの前菜（撮影／筆者）

確かに、マルシェを歩くのはちょっとしたアトラクションのようにワクワクするもの。魚、肉、チーズ、などなど、季節の食材がにぎやかに陳列されたスタンドを見て歩く楽しみは、日本ではなかなか味わえません。スタンドのムッシュー、マダムの掛け声も独特で、そんな店の人たちと会話をしながら買い物をするコミュニケーションも愉快です。さらにはマルシェまでの道に連なる、八百屋、魚屋、花屋、ワイン屋、靴修理店、本屋、美容院、ネイルのお店etc. 一緒に歩く友人は、「美味しい」「楽しい」の他に「暮らしやすそう」と言います。そしてほぼ全員が「日本には商店街がない」「商店街がシャッター通りになっている」とこぼすのです。

スタンドに並ぶ食材や花を見るだけで季節を感じることができる（撮影／筆者）

商店街がシャッター通りになってしまうことは、生活者にとって身近な問題です。経済活動へのインパクトだけでなく、治安への影響も懸念されます。大型ショッピングセンターがあちこちにできている今、商店街が寂しくなることは仕方ない？ いえいえ、今こうしてパリの商店街はにぎわっているのですから、そう決めつけるわけにはいかないでしょう。2024年6月27日の新聞ル・パリジャンの記事によると、パリ市民の90%が近所での買い物に満足しているとのこと。一番頻繁に利用する店はパン&ケーキ屋、次に薬局、3番目は飲食店で、34%の人が「週1回以上近所の飲食店を利用する」と答えていました。

ではなぜ、パリの商店街はにぎわっているのか？ またパリの暮らしやすさはどこから来るのか？
パリに暮らす生活者の目から見て一目瞭然なのは、パリは歩いて楽しい街づくりがされている、ということ。

歩道に面した１階のほとんどが商店になっている（撮影／筆者）

（撮影／筆者）

街並みの写真を見るとわかるように、歩道に面した1階部分はどこもほとんどが商店です。商店があるおかげで、住人はウインドーショッピングをしながら、または実際に日常の買い物をしながら、徒歩で移動します。街を歩く人が多ければ多いほどその街には活気が生まれ、通行人が多いことが安心感につながり、その安心感からより一層街は歩きやすくなり、人の出が商店の利用につながり……と、良好なスパイラルが見られます。「歩いて楽しい街づくり」が、活気ある商店街と、暮らしやすさのカギになっていると言えそうです。

ではどのようにして、パリは「歩いて楽しい街づくり」に成功しているのでしょうか？ 「ル・ジュルナル・ド・グランパリ」（Le Journal de Grand Paris ）ジャーナリストで『 Passion Pierre : Histoires de restauration （石造りの町の修復の歴史）』『 L’Histoire secrète d’une élection capital （パリ市長選挙の隠されたストーリー）』の著者、ベルトラン・グレコ（Bertrand Greco）氏に質問しました。

「いくつかの要因がありますが、パリという都市が19世紀のオスマニアン建築でつくられていることがまず挙げられます」
と、グレコ氏は切り出しました。オスマニアン建築は1850年代パリ改造時代の建築様式で、1階が商業スペース、2階はそれに付随した事務所やストック置き場、3階から上の階が住居、最上階の屋根裏部屋はその女中部屋、という構造が特徴です。住居スペースの3階から上には装飾的なバルコニーがあり、高さ規制のおかげで街並みには統一感が生まれます。私たちが「パリ」と聞いて連想する街並みは、この19世紀パリ改造の賜物なのです。

1850年代のパリ改造で生まれた街並み。オスマニアン建築が連なる（撮影／筆者）

（撮影／筆者）

「当時の人々の日々の移動は徒歩が前提でしたから、徒歩圏内で生活ができるよう都市がデザインされました。この点で、パリは大きなアドバンテージを持っていると言えます。また、現代の商店街が抱える最大の問題は、巨大ショッピングモールに集客を吸い取られてしまうことですが、パリ市内にはそれがありません。60年代フランスで一世を風靡したカルフールに代表されるハイパーマーケットも、パリ市内の店舗賃料の平米単価がブレーキとなり進出をしていません。（注：カルフールマーケット、カルフールシティなどの小規模店舗はパリ市内に多数存在）
巨大ショッピングモールやハイパーマーケットがすぐそばにないことは、パリの商店街が活気を保っている大きな要因の１つです」
オスマニアン建築の構造が現在も評価されている証拠に、今まさに進行中の「グランパリ」（パリとその周辺県を一つの自治体連合とするパリ拡張計画）でも、１階を商店、上階を住居とした、都市開発がされているとのことでした。

暮らしやすい「15分都市」

19世紀の徒歩サイズに街がデザインされていて、しかも巨大ショッピングモールやハイパーマーケットがない。そんなところは世界中を眺めても、パリやヨーロッパの歴史都市くらいのものでしょう。つまりパリの住みやすさは、単に歴史に恵まれた幸運のおかげ？ 当然ながら、そんなことはありません。

（撮影／筆者）

パリ市長アン・イダルゴ氏は、2020年市長選挙再選時に「15分都市」構想を打ち出しました。
「15分都市」は、大学教授のカルロス・モレノ氏が提唱したコンセプトで、徒歩または自転車15分圏内で生活に必要な最低限にアクセスできる街のこと。それまでの近代都市が目指した「高速電車で遠距離から速くアクセスできる街づくり」をするのではなく、徒歩で生活ができる街づくりを実現することは、気候変動や人口集中に直面するこれからの都市にとって不可欠であることを、氏は著書で証明しています。「15分都市」のコンセプト自体は1990年代に誕生しましたが、2020年のコロナ禍で一層説得力を持ちました。「生活に必要な最低限」には、住居、労働、物資調達、治療、教育、スポーツ・娯楽の、６つの要素が挙げられています。

イダルゴ市長は、モレノ教授のコンセプトをパリの街づくりに取り入れ、「徒歩15分、自転車5分」圏内で暮らし、学び、仕事をし、買い物、通院、スポーツもできる街の実現を約束したのでした。その努力として顕著なのは、自転車レーンの拡張、ロータリー広場の歩道化・緑化、自動車の速度制限時速30kmの適用で、これらはパリに暮らす人々にとっては身近な変化として実感されます。例えばバスティーユ広場は車道が半分に縮小され、残りの半分は歩行者のためのスペースに変身。

ロータリーを廃止して、歩行者のための空間に生まれ変わったバスティーユ広場（撮影／mairie11.paris.fr から引用）

ロータリーの半分を塞ぎ、広場として活用するアイデアは、ロンドンの政策を参考にした（撮影／Guillaume Bontemps / Ville de Paris）

2018年から2年間にわたる工事の中で、街路樹が植えられ、その木陰にベンチが置かれ、スケートボードの一角や、運河にアクセスできる階段が新設されました。生まれ変わったバスティーユ広場には、スポーツや娯楽を楽しむ人々の姿が見られます。加えて街路樹の植樹は、ヒートアイランド現象の対策に、パリ市が注力しているところでもあります。

470本の木を植え、森となった広場（撮影／Guillaume Bontemps / Ville de Paris）

（撮影／Guillaume Bontemps / Ville de Paris）

2020年から2024年にかけ、10万本以上の木が植樹されている（撮影／paris.fr から引用）

また、歩道や自転車レーン、市の貸自転車ヴェリブが増えたおかげで、パリ市内の移動手段が車から自転車に変わってもいます。（パリ市サイトが公開している調査結果によると、自転車11.2%、自動車4.3%）
自動車が減れば、大気汚染や騒音といった公害が減り、市民の生活環境は向上します。つまり、暮らしやすい街になる。現在自動車を所有するパリ市民は、わずか34%しかいません。

渋滞の代名詞だったリヴォリ通りは、2020年コロナ禍中に自転車優先に大変身（撮影／筆者）

以上の例から、当然のことですが、行政の介入無くして暮らしやすい街づくりはあり得ない、ということがわかります。
面白いエピソードとしてもう１つ、百貨店ラ・サマリテーヌの再生プロジェクトを。

1870年創業のラ・サマリテーヌは2005年に休業し、現代の安全基準を満たす施設に生まれ変わるための大工事が、新オーナーLVMHグループによってなされることになりました。ファッションブランドのルイヴィトンや、シャンパンのヴーヴクリコを傘下に持つラグジュアリーグループLVMHがセーヌ川に面した一等地を所有したのですから、当然パリを一望する上層階はラグジュアリーホテルに変わりました。しかしこの計画にゴーサインを出す条件として、パリ市は歴史的建造物の完全な修復を義務付けることはもちろん、低所得者住居96戸と保育園の併設などをプランに組み込ませたのです。

これはパリ市が重視する「ミックス化」の実現のため。あるエリアが「オフィス街」といったようなある一つの業種だけに偏ったり、住人が一人暮らしだけ、または老人だけといった偏った人口構成になったりしないように、市がプロジェクトに介入するのです。再開発プロジェクトに市や国家が介入することは、どの国や都市でも当たり前に行われていることですが、守るべき歴史的遺産の多いパリ市の場合、あらゆるプロジェクトに歴史家や市の認可・許可が必要で、つまりかなり深く（しつこく）、公の介入・コントロールがあるわけです。

街も、住人も、暮らしやすさを求めて

パリ市が徒歩サイズの街の条件に恵まれながら、なおかつ「15分都市」を目標に掲げ、意識的に街づくりに活かしていることがわかりました。第一、たとえ歴史的な好条件に恵まれていたとしても、近代化に向けて乱開発を行ったり、名所旧跡を守ることよりも効率の良い商業施設に建て替えたりといった、いわゆるスクラップ&ビルトの政策が進められたとしたら、現在のパリは存在しなかった、つまり今の暮らしやすさもなかったということになります。

これに加えて住人の方でも、「15分都市」から得られる恩恵を積極的に活用していることに、日々の生活の中で気づかされます。例えば、保育園や小学校の前に登場した「子どものための道」。車道を封鎖し、子どもたちが安心して登下校できるように歩道化する市の取り組みなのですが、こうして生まれた広いスペースを、民間のアソシエーションが遊びの場として活用しています。その運営にはパリ市の「参加型予算」が利用されていることもしばしばです。「参加型予算」は2014年からパリ市が適用している制度で、公共の空間や文化、環境などに有益なアイデアを市民がプロジェクトとして提案し、市民投票によって実現を決めるというもの。

参加型予算の投票箱（撮影／筆者）

投票箱は公園やカフェのテラス、市民プール、図書館など、人の集まる場所に登場する（撮影／筆者）

小学校の前の車道が封鎖され、「子どものための道」が誕生（撮影／筆者）

おもちゃコンテナが設置されて、放課後は子どもたちの遊び空間になっている（撮影／筆者）

（撮影／筆者）

（撮影／筆者）

パリ市民でなくとも、勤務先や学校がパリにある人や、7歳以上であれば子どもでも、プロジェクトの提案・投票が可能です。この10年間で7億6800万ユーロが参加型予算に当てられました。筆者の住まいの近所でも、小学校の外壁を飾る壁画や、遊歩道への階段など、「参加型予算」で実現されたものが多々あります。行政はそこに暮らす人たちの生活のためにあるのですから、「参加型予算」は実に効果的で民主的な予算の使い方だと言えます。

高架の遊歩道にアクセスできる階段の設置工事の看板（撮影／筆者）

よく見ると「参加型予算で実現」のマークが（撮影／筆者）

市のイニシアチブと、住人たちの意思、双方が車輪のように回転し、暮らしやすい街づくりが前進している。そんなイメージが、パリの日常から浮かび上がります。
そのイメージを「15分都市」に重ね、商店街の再生と暮らしやすい街づくりに取り組むのはとてもポジティブなこと！と言うは易しですが、ぜひとも日本の自治体やアソシエーションのみなさんと一緒に考えてみたいテーマです。というのも、2021年4月フランス国民議会において、気候変動とレジリエンス法に「10,000平米以上のショッピングセンターの建設禁止」が盛り込まれることが可決されたから。広範囲の土地がコンクリートで埋め立てられることを防ぐためです。

こういった文脈の中で考えたとき、すでに存在する商店街を再生し、暮らしやすい街をつくることは、いわば街づくりのアップサイクルのようなもの。気候変動とともに生きてゆく私たちにとって、有効なソリューションだと言えるでしょう。

行政にしかできない「規制」を効果的に

さて、商店街再生の意義が確認できたところで、冒頭のグレコ氏に商店街に活気を取り戻すアイデアを伺いました。すると「まず第一に、近くに巨大ショッピングモールやハイパーマーケットが無いことが絶対条件です」と、まさにそのせいでシャッター通りになってしまった日本の商店街にとっては身も蓋もない回答……しかしそれはそれとして、何かヒントがあるのでは？

「選択肢の多様性、そして住民が望む商品を提供していること、これらも重要なポイントです。多様性については、パリ10区のサン・ドニ界隈がいい例なのでご紹介すると、ここは以前、風俗店だけが軒を連ねるエリアでした。そこでパリ市がある一角を買い取り、風俗店の代わりに食材店や自転車屋など、住人が望む商店を入店させたのです。住人にとって自分たちが利用したくなる商店街の多様性は重要です。

しかし残念ながら、この反対の現象も起きています。地価高騰とともに小さな個人商店が消え巨大アパレルブランドが入店する、というふうに。住人たちは日々利用する肉屋や八百屋が無くなって不便になりますし、街の様子も画一的になり商店街ならではの魅力が半減してしまいます。住人に利用される商店街をつくるには、まず住人に利用される商品提供を考えなくてはなりません」

若い世代がマルシェを開催するなど民間の取り組みに加え、行政の努力で「15分都市」の街づくりがされたら？ 商店街の一角を市が買い取り、保育園をつくるというのはどうでしょう。そのとなりに図書館やサードプレイス、クライミングジムなどがあれば、なお楽しそうです。

セーヌ川岸の高速道路は2019年に封鎖され、快適なスポーツと娯楽の空間になっている（撮影／筆者）

オタワ（カナダ）、コペンハーゲン（デンマーク）、メルボルン（オーストラリア）、ポートランド（アメリカ）などの都市も、徒歩15分都市、または20分で生活ができる街、移動による公害がない街づくりを進めています。
公と民間が二つの車輪であるように、商店街のにぎわいと暮らしやすい街も、同時に進む二つの車輪なのでしょう。住居、労働、物資調達、治療、教育、スポーツ・娯楽が徒歩15分圏内にある街の商店街は、間違いなく繁盛しているはずですから。

●取材協力
ベルトラン・グレコ（Bertrand Greco）さん
●参考書籍
カルロス・モレノ
『15分都市 人にやさしいコンパクトな街を求めて』