おにぎり協会が、おにぎりと関わり深い具材等を持つ自治体と「おにぎりサミット」を開催

2023/12/11 12:30 ストレートプレス

おにぎり協会は、おにぎりと関わり深い具材等を持つ新潟県南魚沼市や、福岡県柳川市などの7自治体と共に「おにぎりサミット」を、2024年2月2日(金)に開催する。

高まる「おにぎりニーズ」

現在、日本のコメの消費量は減少の一途をたどっており、昭和37年度は国民一人あたり年間118kgの米を消費していたが、令和2年度の消費量は半分以下の50.8kgにまで減少していることが問題となっている。

その一方で、総務省家計調査では「おにぎり・その他(赤飯など)」は2000年の3103円以降、2022年は5,172円と最も高くなり、日本における「おにぎりニーズ」は高まっている。おにぎり専門店は続々と開店し「おにぎりぼんご」や「おにぎり浅草宿六」には連日行列ができており、こだわりのおにぎりを食べるためなら何時間並んでも苦にならない人が多いことが分かる。

国内外のブームを自治体から後押し

実は海外でも同じような状況が起きており、農林水産省によるとおにぎり店の出店などにより、商業用コメの海外輸出量は増えている。香港やパリ、ニューヨークでは「ONIGIRI」として、専門店の出店が相次いでいて、行列を作っている。そのような国内外のブームを自治体から後押ししようと「おにぎりサミット」は企画された。

競い合うのではなく、つながりあう

「おにぎりサミット」では、参加自治体の首長たちが集い、今や世界フードになりつつあるおにぎりという食文化を次世代につないでいくために話し合い、調印式を執り行う。

各地で生まれるおにぎりの食材や関連する品の数々。それは、具材だけではなくおにぎりのお供である漬物やお茶、水やお酒、風呂敷やおしぼりなど多種多様だ。競い合うのではなく、それぞれがつながりあい、新しい価値を生み出し「おにぎりを通じたまちづくり推進」について考える。

世界初の開催となる「おにぎりサミット」では、大行列で話題の国内最強の人気おにぎり店「おにぎりぼんご」の店主右近由美子氏をはじめ、

世界で唯一、おにぎり店としてミシュランガイド掲載の「おにぎり浅草宿六」の3代目三浦洋介氏の参加も決定しているほか、おにぎり業界のそうそうたる面々が一同に集結する。

各自治体の梅干し、鮭、蟹などの具材だけでなく、米、塩、海苔や味噌汁、日本酒やお茶、おしぼりに至るまで7つの自治体(※)が持ち寄った珠玉の食材等をふんだんに使った「サミット究極のおにぎり」を作る企画や、季節にちなんだバレンタインおにぎりなど、おにぎりを通じて、様々な地域の食材や文化を世界に発信していく。