一基で複数台のEVを充電！ 東大発のエネルギーテックスタートアップYanekara

電気自動車（EV）の充放電システムを開発する株式会社Yanekaraは、事業開発を加速させるため東京大学協創プラットフォーム開発株式会社（東大IPC）が運営するAOI1号ファンド、株式会社ディープコア、及びエンジェル投資家らよりJ-KISS型新株予約権によるシードラウンドの資金調達にて5500万円の調達を完了しました。

自然エネルギー100%の未来へ

Yanekaraは、一基で複数台のEVを太陽光で充電することのできる充放電機器（V2X機器）と、EVを含む多様な分散エネルギーリソースを群制御できるクラウドシステムを開発する東京大学発のエネルギーテックスタートアップ。

創業者が20代前半である同社は、「屋根から自然エネルギー100%の未来を創る」ことを目指しています。担当者は「日本においてカーボンニュートラルの実現を目指し、再生可能エネルギーを大量導入していくためには、常に変動する再エネ電源からの発電量と電力需要量を一致させるためのエネルギーストレージが必要」と話しています。

これを実現するため、Yanekaraは急速に普及しつつあるEVを太陽からのエネルギーで走らせるだけでなく、それらの蓄電能力を電力の需給調整に活用することで、再生可能エネルギーの主力電源化を目指します。

エネルギーリソースを群管理

EVには巨大なバッテリーが装備されていますが、駐車中は遊休資産の状態となっています。一方、再生可能エネルギーが大量に導入された電力システムでは、電力の需給バランスを調整するための蓄電設備が求められます。

EVの中に眠っているバッテリーを有効活用するためには、充放電器が必要。しかし、従来の充放電器は高額なため導入が進まず、結果、EVバッテリーは活用されることなく駐車場で眠っていました。

この課題を解決するため、Yanekaraは新たな充放電システムを開発し、このEVバッテリーを有効活用します。EVの充放電はクラウドから全て自動で行い、EVなど多数のエネルギーリソースを群管理・制御します。電力の需給調整を助けるだけでなく、ユーザーの電気代を削減する目的の制御も実施。また災害時にはEVを非常用電源として使うことで、停電していても最低限の電気とモビリティーを賄えます。

PR TIMES

（文・Takeuchi）