リタイアまでにどれだけ貯蓄をすれば大丈夫？

若い時から計画的に準備することが重要

　人が一生のうちで支出する最も大きな出費として、「住宅資金」「教育資金」「老後資金」が挙げられます。
　これらは「人生の三大資金」といわれており、お金に困らない人生を送るためには、この三大資金を軸にライフプランを練っていく必要があります。

　実際、無計画に高額な住宅ローンを組んでしまったり、子供の教育にお金をかけすぎたために、老後資金を準備できないケースがよく見受けられます。

　人生を左右する資金にバランスよく対応し乗り越えていくためには、なるべく若い時期から計画性を持って準備し決断を下していく必要があるのです。

老後の生活費はいくら必要か？

　生命保険文化センターの調査によると、老後の夫婦二人の最低限の生活費は１か月あたり約２２万円、ゆとりある生活費は約３５．４万円となっています。

　また、６５歳における平均余命から計算すると、男性は８４歳、女性は８９歳まで生きることになります。
　これらを前提にして、以下の条件で老後の生活費を試算してみましょう。

　（前提条件）
　・リタイア時の年齢は、夫６５歳、妻６２歳
　・夫が８４歳まで生きるとして、夫婦二人暮らしの期間は１９年
　・妻が８９歳まで生きるとして、妻一人暮らしの期間は８年
　・夫婦二人暮らしの生活費は、最低限とゆとりのほぼ平均の３０万円
　・妻一人暮らしの生活費は、夫婦二人暮らしの生活費のほぼ７割の２０万円

（老後の生活費）
・夫婦二人暮らし　３０万円Ｘ１２か月Ｘ１９年＝６８４０万円
・妻一人暮らし　　２０万円Ｘ１２か月Ｘ８年＝１９２０万円
・合計　　　　　　６８４０万円＋１９２０万円＝８７６０万円

　総額を計算するとかなりかかることがわかります。
しかし、老後には介護・医療の費用も考えておかなければなりません。

介護費用はいくらかかるか？

　日本人の健康寿命は、男性が７１．１９歳、女性が７４．２１歳で、平均寿命と差し引きすると、男性が約９年間、女性なら約１３年間なんらかの介護が必要ということになります。

　一方、在宅介護を受ける場合、１か月に必要な介護・医療費用は状態にもよりますが、要介護１で５．４万円、要介護５で１０．７万円、全体平均で約７万円となっています。

　従って、トータルの介護費用は次のようになります。
　・夫　　７万円Ｘ１２か月Ｘ９年＝７５６万円
　・妻　　７万円Ｘ１２か月Ｘ１３年＝１０９２万円
　・合計　７５６万円＋１０９２万円＝１８４８万円

リタイア時の貯蓄はいくら必要か？

　それでは老後の生活費や介護費用などへの備えとしてリタイア時にいくら貯蓄があれば良いのでしょうか。
　結論から申し上げますと、リタイア時の必要貯蓄額は、老後の費用総額と収入総額との差額になります。

　リタイア以降の主な費用や収入には、具体的には次のようなものがあります。
　（数字は試算用であり、各ご家庭により異なります。）

　（費　用）　　　　　　　（金　額）
　・老後の生活費　　　　　８７６０万円
　・介護費用　　　　　　　１８４８万円
　・住宅ローン残高　　　　　６００万円
　・住宅リフォーム費用　　　５００万円
　・子供の結婚資金他　　　　２９２万円
　・費用総額　　　　　　１２０００万円
　（収　入）　　　　　　　（金　額）
　・年金　　　　　　　　　５０００万円
　・退職金　　　　　　　　２０００万円
　・収入総額　　　　　　　７０００万円

　仮に上記の数字で試算しますと、リタイア時の必要貯蓄額は、５０００万円となります。
　実際に各ご家庭で計算されてみて必要貯蓄額を確保する見通しが立たない場合は、知恵を絞っていろいろと対策を考えなくてはなりません。

　例えば、奥さんに働いてもらうのも一つの方法です。年１００万円を２０年間貯めると２０００万円になります。
また、月５万円節約すると２０年で１２００万円になります。

「備えあれば憂いなし」ということわざがあります。
どんな老後を過ごしたいか今から夫婦で話し合い、充実したセカンドライフに備えましょう。

（山下 幸子／ファイナンシャルプランナー）

関連記事リンク（外部サイト）

どの世代が一番お得？若者に厳しい日本
女性向け住宅ローン充実　注意するポイントは？
平均寿命と健康寿命の差を縮小するには