震災1か月後の意識調査実施　8割が募金　3割以上が“地震酔い”を体験

7割以上が「節電」、8割以上が「募金」、3割以上が「地震酔い」を体験――メディア・インタラクティブは、東日本大震災発生から約1か月後の4月15～18日、全国（岩手県、宮城県、福島県を除く）の成人男女500名を対象に、『アイリサーチ』を利用したウェブアンケート方式で『震災後の意識に関する実態調査』を実施しました。

震災後に「被災地のために何か支援をしましたか」という質問には、「募金（80.4%）」「節電（73.6％）」「買い占めを控える（69.6％）」が上位に。「知人への励まし（22.4％）」「被災地の特産品購入（17.0％）」「物資の寄付（10.4％）」などの回答も見られました。「今後支援しようと思うこと」としては、「節電（55.6％）」「買い占めを控える（51.8％）」「募金（46.2％）」に続いて「被災地の特産品購入（39.0％）」「被災地への旅行でお金を使う（21.2％）」など、被災地への直接的な経済支援への意識が高くなっています。

「現在家庭で行っている非常時の対策・準備」では、「水の備蓄（43.2％）」「非常食の確保（38.0％）」「火の元のチェック（30.4％）」など、まずは食を確保する動きが目立ちました。また「非常時の集合先を家族と共有（26.6％）」「緊急連絡先の共有（18.6％）」など、震災時の電話通話制限などを考慮に入れた連絡先の共有を行う人が全体の約4分の1にのぼっています。

今回の調査対象には、被害の大きい地域は入っていないものの、半数以上が「震災後の体調・心境の変化」を感じていることが明らかに。なかでも、「平常時でも揺れを感じる」“地震酔い”と考えられる症状が32.8％と多く挙げられています。地震酔いは、余震が落ち着けば改善すると考えられていますが、症状がひどい場合は耳鼻科などで診察を受けることが推奨されています。

「災害時にこれだけは持って避難したいもの」は、「携帯電話（33.2％）」と「財布（27.4％）」を上回ったほか、「ペット（11.0％）」も比較的多く挙げられています。また、「震災後の生活で困っていること、心配なこと（複数回答可）」では、「放射性物質（33.6％）」「過剰な自粛ムード（31.2％）」「ガソリン不足・高騰（21.2％）」のほか、「会社の業績低下（15.8％）」を不安視する声もあり、震災後の自粛ムードや物資不足などから不況が引き起こされることを懸念する傾向が見られます。

「震災後の意識変化」を問う質問では「節約を気にするようになった（とてもそう思う27.2％、まあそう思う50.6％／以下同様）」、「社会貢献への意識が高まった13.8％、55.4％）」「節電に積極的になった（29.6％、51.2％）」などのほか、「ニュースなどの情報を積極的に見るようになった（35.4％、45.0％）」という回答が目立つ一方で「メディアの情報を鵜呑みにしなくなった（14.2％、46.2％）」という声も多くあるようです。震災による変化や影響について、今後も引き続き注目していきたいと思います。
　
　

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