ガジェット通信

見たことのないものを見に行こう

【Interview】月額5000円払えば確実に痩せられる!?専属のコーチが付く減量アプリ「Noom」は他と何が違うのか

DATE:
  • ガジェット通信を≫

夏の季節も目の前にせまり、「今年の夏こそは痩せる」と決意をかためている人も多いのではないだろうか。

そんな中、全世界累計4500万ダウンロードを誇るニューヨーク発のヘルスケア・スタートアップ、Noom(ヌーム)が減量支援アプリ「Noomコーチ」の機能拡充を経た新しいプログラムをリリースした。

提供内容はこれまでとは大きく異なり、価格は月額1000円だった有料版がなんと5倍の月額5000円に。アプリの月額課金では前例のない値付けを行っている。

今回のリリースに合わせ、アプリ名から「ダイエット」の言葉を消し、マーケティングでもダイエットという言葉を使うのを一切やめたという。

いったいそのプログラムはどんなものになっているのか?気になる内容について、Noom Japan、ブランドマネージャーの渡辺玲(わたなべれい)氏に詳しい話を聞いた。

・短期間の減量を目指すものではなく、一生続けられる健康習慣を確立する

Q1、今回のリリースについて詳しく教えてください。

今回のリリースでは、これまでのアプリ「Noomコーチ」のAI(人工知能)による行動学習機能に加えて、中身をかなり大幅にアップデートしました。まず、有料版で「カラダ改善プログラム」という16週間かけて根本的な行動変容を起こすカリキュラムを提供しています。これは短期間の減量を目指すものではなく、一生続けられる健康習慣を確立することを狙いとしています。カリキュラムは、最新の知識と情報を詰め込んだ対話型の教材で、食事や運動、睡眠など減量に必要な知識はすべて学ぶことができます。また、16週間のカリキュラムに沿って、一人ひとりのお客様の個別のお悩みを解決するために、実際の人が担当コーチとしてサポート。これまでにも備わっていたNoomグループで同じ目標をもつ利用者同士のコミュニケーションを促し、コーチや仲間と一緒に減量に励めるようにしています。

・モバイルテクノロジーで実現する新しいソリューション

Q2、「行動変容」という考えについて簡単に教えて下さい。

「行動変容」はもともと1980年代前半に禁煙の研究から導かれた心理学的なモデルです。禁煙はタバコを一週間だけやめるだけでは意味がありませんよね。短期間ではなく一生続けていかなければなりません。それと同じように健康的な減量をずっと維持するためには、食生活を改善し、一週間だけではなく、この先一生続けていく必要があります。今までの生活習慣を変え、ポジティブな変化を続けて行こうという考えが行動変容です。

従来の行動変容プログラムは専門家と患者の間で紙とペンで行われてきました。それを、わたしたちはモバイルテクノロジーで実現、新しいソリューションとしてご提供します。利用者はモバイルによって簡単で効率的に行動変容に取り組めるのです。

・AIで補えないところを人の介入で支える

Q3、担当コーチの詳細を教えてください。これはユーザーにどれくらいパーソナライズされたものになりますか?

カラダ改善プログラムでは、利用者一人ひとりに担当の「コーチ」がつき、テクノロジーでは補えないところを人による介入で支えていきます。これはカウンセラーではなく、アメリカの「ライフスタイルコーチ」という概念にのっとったもので、日本では臨床心理士や管理栄養士、看護師など、利用者との対話力に長けた介入指導のプロを採用しています。

コーチはアプリに記録された情報をもとに利用者の生活習慣をモニタリングしたうえで、適切なアドバイスをアプリ内のチャット機能を使って一対一で行います。

行動を変えるということは、決して簡単なことではありません。今までと違うことを始めるので、ストレスやわからないこともたくさんあると思います。そういった心理面でも臨床心理に基づいた構成で行動変容をサポートし、16週間の中で一番の理解者として利用者がプログラムを最後まで継続できるよう丁寧に寄り添います。

Noomは2014年、糖尿病予防を目的とする米国の糖尿病予防認定プログラムにおいて、モバイルアプリとして初めて認定を受けている。短期間の食事制限や、運動で、結局リバウンドしてしまうことを考えれば、生涯に渡る徹底した生活習慣改善を試してみる価値はあるかもしれない。

インタビューは全3回に分かれており、次回は現在、ニューヨークに本社、韓国、ドイツ、東京に拠点を置き、グローバルで実績のあるNoomの国際戦略に迫る。

Noom

カテゴリー : デジタル・IT タグ :
Techableの記事一覧をみる ▶
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。

TOP