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あと50年で煙草は消滅する? 英アナリストの驚くべきレポート

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 新年早々、米国からは『路上喫煙をしたら罰金最大8万円を科す条例』のニュースが届き、日本の愛煙家を驚かせたが、今度はイギリスで煙草に関するショッキングなレポートが発表された。世界的な金融機関シティグループの英国支社のアナリストが「ほとんどの国ではあと50年ほどで喫煙者がいなくなるだろう」というレポートを発表したのだ。

 英テレグラフ誌などの報道によると、レポートはこれまで喫煙者数の推移を分析。1960年代は半数以上の成人英国民が煙草を吸っていたが、それ以降は喫煙により引き起こされる健康リスクの問題により多くの人々が危機感を抱き、2008年には5分の1にまで喫煙者数が減少しているという。これと同じ動きは世界的に広まっており、このままいけばほとんどの市場から2050年までに煙草が消えるだろうと、アナリストは発言している。買いたくても煙草がなければ、喫煙者も禁煙せざるをえない。

 シティグループの予想によれば、イギリスでは2040年までに、アメリカでは2046年までに、そしてわが国日本では2054年までに”喫煙”が終わりを迎えるそうである。しかし人口の40%が煙草を吸っているギリシャでは2231年まで終わらないという予想も出ており、世界中から喫煙者がいなくなる日はまだ遠そうだ。

 テレグラフ誌の記事のコメント欄には、「2050年じゃ俺には遅すぎる」「よっしゃ。室内でも新鮮な空気が吸えるようになったら素敵」「俺は58歳だから喫煙の終わりに立ちあえないな…。っていうか、それより前に世界が終わるからほとんどの人は立ち会えないだろうな」といったさまざまな感想が寄せられた。なかには、「喫煙者が納めていた税金を非喫煙者が補わなきゃいけなくなったとき、彼らはどう思うんだろうね」「次は車運転する奴らにもっと税金がかけられるぜ」など、煙草による税収がなくなることへの反応もあった。

 この調査を信じるならば、日本の喫煙者へのカウントダウンも始まっているのだ。「喫煙者は肩身が狭い」どころの騒ぎではない。喫煙者が「駆逐」されてしまう日が、半世紀後にはやってくるのである。

<各国の”喫煙の終わり”年を示したメディア>
Sweden tops OECD nations likely to stamp out smoking in 5 decades-All Headline News

(古川仁美)

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