住宅ローンや家計のこと、誰かに相談したい！誰に聞けばいい？

2015/04/02 08:00 SUUMOジャーナル生活・趣味

連載【いつかはマイホーム？住まいに関わるお金のハナシ】
資金計画、住宅ローン、税金etc.　住まいに関わる「お金のこと」をさまざまな角度から解説する連載です。

そろそろ家を買おうと思ってはいても、心配になるのはお金のこと。わが家の収入でだいじょうぶ？住宅ローンを借りたあとの家計の余裕は？いろいろな心配ごとを誰かに相談したいけど、お金のことは知り合いには言いにくい。そんなとき、どこに行けばいい？住宅ローンの簡単なシミュレーションなら銀行窓口でもOK

自分の年収でいくらまで借りられそうか、毎月返済額はいくらになるか、などの簡単なシミュレーションなら、銀行の窓口で相談にのってもらうことができる。住宅ローン専用の相談窓口のある銀行も多いほか、土日や夕方以降に相談会が開かれることも。ホームページで返済のシミュレーションができる銀行もあるが、分からないことや不安なことを解決するには、その場で質問できる窓口のほうがより便利。購入時期や購入物件が決まっていなくても、一度相談に行ってみるといい。

住宅ローンのいろいろなことを知るためには、給与振込や公共料金の引き落としに使っている銀行のほか、地元の銀行、気になる住宅ローン商品を出しているところなど、複数の銀行に足を運ぶのがオススメ。銀行によって、融資限度額の設定が違ったり、アドバイスのポイントがさまざまだったり。複数の住宅ローンや銀行を比べることで、自分に合う住宅ローンが見えてくる。教育資金や老後の費用。住宅以外の支出も気になるならFPに相談

結婚から老後まで、家計には支出の大きな３つの山があると言われる。子どもの教育資金、住宅購入費用、そして老後のための準備費用だ。いついくらかかるかは、子どもの人数や年齢差、私立を選ぶか公立をメインにするかの教育方針、どんな家をいつ買うか、退職金や年金の額など、さまざまな要件によって変わる。また、それらがまかなえるかどうかは、自分や配偶者の年収、働き方で違ってくる。

さまざまで複雑な要素を整理し、将来の支出と収入の予測をしたライフプラン表を作成して、アドバイスをしてくれるのがファイナンシャルプランナー（FP）だ。わが家の家計が、今後どのように変化するのか、第三者の目で客観的に予測してもらい、リスクに備えるためのアドバイスをもらうことができる。

では、FPに相談をすると、どんな視点から家計をチェックしてもらえるのか、その一部をケーススタディで見てみよう。33歳Aさんが2年後に家を買った場合のライフプラン表をチェック

図1は、33歳のAさんファミリーの今後50年間の収支を予測したライフプラン表。赤色のグラフが各年の収入で、緑が支出。紫のグラフが収支の差額だ。紫のグラフが下に落ち込んでいる年は、収入よりも支出が多かった、つまり赤字ということ。そして、青い折れ線グラフは貯金の額。住宅購入後しばらくは貯金が少ない時期が続くのが分かる。

では、今後のライフプランに対してどのようなアドバイスがもらえるのか、ファイナンシャル・プランナーの杉田ゆみかさんに聞いてみた。

【図1】ライフプラン表（作成：杉田ゆみか）

Aさんのライフプランの前提条件：
［家族構成］夫33歳、妻30歳、長男2歳　
［年収］夫430万円（65歳まで年0.5％上昇）、妻100万円（長男小学校進学時から60歳まで）　
［退職金］1,500万円　
［生活費］年間225万円（年0.5％上昇）　
［家賃・住宅ローン］家賃8.7万円、住宅ローン返済8.5万円(借入額2300万円、金利2％、返済期間30年)　
［頭金など］2年後1月1日購入。頭金500万円、諸費用200万円、購入後維持費年15万円　
［クルマ購入］2020年から7年ごとに150万円で購入　
［教育費］高校までは公立、大学は私立文系、自宅通学　
［貯蓄］運用率0％

・Point1　マイホーム購入
「頭金や諸費用を支払うために預貯金がぐんと減ります。また、お子さんの幼稚園入園で教育費が発生し、収支は厳しくなります。クルマを現金で購入する夫38歳の年には、預貯金の残高は少々心細くなります。節約を考えるか、妻が早めにパートに出ることを検討してもいいでしょう」

・Point2　教育費アップ
「高校までは毎年の収支の中でやりくりできそうですが、大学生の4年間は収支がマイナスになります。そのため、マイホーム購入の際には、子どもの教育費に備えた貯蓄も並行してできる返済プランになっているかを検討しておくことも大切です」

・Point3　退職
「退職金はカットされる可能性があることや、退職後の生活資金でもあるのであまり頼りすぎないことが大切。Aさんの場合は定年退職前に住宅ローンを完済し、金額は減るものの年金も退職後すぐに入り、収支の不足分も貯蓄でカバーできるプランになっています」

今後の収支の予測は必ずその通りになるわけではないが、住宅購入後にお金のかかる時期を予測し、リスクを回避するための役に立つ。また、実際には子どもが2人、3人と増えた場合や、学校の進路変更、留学、大学院進学などで教育費や生活費が増える場合や、物価上昇率が高くなった場合など、さまざまなケースをシミュレーションするのがオススメ。

マイホームという大きな買い物を予定しているなら、住宅ローンのことだけでなく、老後までの収入や支出を見渡した客観的なアドバイスをもらうのもいいだろう。●取材協力
杉田ゆみかさん
一級ファイナンシャル・プランニング技能士、ファイナンス修士（専門職）、住宅ローンアドバイザー（住宅金融普及協会）。大手生命保険会社、ソフトウェアハウスに勤務後、2003年にFPハウススターバレリーナを開業。
HP:http://www.starballerina.com/
元記事URL http://suumo.jp/journal/2015/04/02/81159/