副業を配偶者に反対されたら。うまくいった人が最初にやったこと

副業を配偶者に反対されたら。うまくいった人が最初にやったこと
副業を始めようとしたとき、配偶者に反対された経験はありませんか。「家事が増えるのでは」「本業に支障が出るのでは」という不安から、家族の反応が副業への壁になるケースは多くあります。

AさんはIT関連の会社に勤める44歳の男性です。副業でWebライティングを始めたいと妻に相談したところ、「帰ってきても仕事ばかりになる」「家族との時間が削られる」と反対されました。Aさんは「収入を増やしたい、スキルを試したいという自分の思いばかりを伝えて、妻が何を不安に思っているのかを先に聞かなかった。それが最初の失敗でした」と振り返ります。

副業を「始めたい・続けたい」と考える社会人は全体の66.7%にのぼります(パーソルキャリア・Job総研「2025年 副業・兼業の実態調査」2025年8月4日公表)。一方で、現在実際に副業を行っている人の割合は21.6%にとどまっています。希望する人と実際にやっている人の間に大きなギャップがある理由のひとつとして、「家族の理解が得られない」という現実があります。副業を始める前の段階で、家族との合意形成でつまずいてしまうケースが少なくないのです。

反対された人の多くが最初にやりがちなのが、「副業のメリット」を一方的に説明しようとすることです。「月に数万円稼げる」「スキルアップになる」という論理で押しつけようとしても、配偶者には「しわ寄せが自分に来るのではないか」という不安の方が先に立ちます。正論で説得しようとすると、かえって溝が深まることも少なくありません。「なぜ今、副業なのか」という問いに配偶者が納得するためには、説明の前に「聞く」というステップが必要です。Aさんもこのパターンに陥り、何度説明しても理解してもらえなかったと言います。

成功した人が最初にやっていたのは、「相手の懸念を言葉で引き出す」ことです。「副業を始めたいのだけど、どんなことが心配?」と先に聞くことで、配偶者が本当に不安に思っていることが具体的になります。「夕食の時間が一緒に取れなくなるのが嫌」「育児を一人でこなすのが不安」という具体的な懸念が分かれば、それに対する約束を最初に取り決めることができます。「副業で稼いだお金の使い道を一緒に決める」「副業の状況を月に一度報告する」という提案を加えることで、配偶者が感じる「自分が蚊帳の外に置かれる」という不安も和らぎます。副業を「個人のプロジェクト」ではなく「家族の問題」として一緒に考える形をつくることが、配偶者の理解を得る最短ルートです。

具体的には、次の3点から始めることをがおすすめです。

①副業にかける時間の上限をあらかじめ決める(例:平日夜1時間のみ、週末は副業の時間を設けない)。
②家事や育児の分担を副業前と変えないという約束を書き出す。
③1ヵ月後に収支と状況を家族に報告する機会をつくる。

この3つを最初に取り決めておくだけで、配偶者の「よく分からないから不安」という状態を解消できます。大切なのは、始める前に見通しと透明性を示すことです。
副業を長く続けている人の多くが、家族の協力の大切さを挙げます。副業経験者の月収は平均5.4万円、中央値は3万円というデータがあります(同調査)。副業で稼ぎ続けるためには、個人のスキルや努力と同じくらい、副業を続けられる家庭環境の整備が重要なのです。Aさんは最終的に妻と話し合い、「副業は週末の午前中のみ、月次で収支を共有する」という約束を取り付けました。現在は月に2〜3万円を継続して得ています。

副業は一人で完結するように見えて、家族の協力がなければ長続きしません。配偶者を説得しようとするのではなく、配偶者と一緒に「副業のルール」をつくること。相手の懸念を最初に引き出し、透明なルールで不安を取り除くことが、副業を家族の反対を乗り越えて続けられる人と、最初の壁で止まってしまう人との、決定的な違いです。副業を始めることより、家族を巻き込んで一緒に踏み出すことの方が、長い目で見れば大切な「最初の一歩」かもしれません。

【参考】
パーソルキャリア・Job総研「2025年 副業・兼業の実態調査」(2025年8月4日公表)

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