WHO(世界保健機関)の「“ゲーム障害”は病気」に「フォートナイトやってるからゲーム障害」「“仕事障害”も作れ」などの声

WHO(世界保健機関、World Health Organization)は、2018年6月18日に11回目の改訂版となる国際疾病分類(以下、ICD-11)を公表しました。ICD-11では“ゲーム障害(Gaming Disorder)”が、新たにギャンブル障害(Gambling Disorder)同様の病気として明記されています。

“ゲーム障害”は、「日常生活よりもゲーム優先の生活となり、個人、家庭、社会、教育、仕事に深刻な障害をもたらす行動が1年間(12か月)継続する状態」のことを指します。医師の診断によって“ゲーム障害”として認定されるとのことで、普通にゲームを楽しんでいる分には心配することはなさそうです。

世界各国のメディアがこぞってこのニュースを報道したため、インターネット上では世界中で様々な意見が飛び交っています。

https://twitter.com/aaron_omeara/status/1008814012996509696
スマホ用バトルロイヤルゲーム『フォートナイト』が大流行し、子供達が夢中になりすぎて社会問題化しているアメリカでは、“ゲーム障害”と『フォートナイト』をリンクしたツイートが多く目につきました。ある医師助手は、「WHOが“ゲーム障害”を病気と認定しました。自覚症状がある人は助けを求めるようにしてください。『フォートナイト』に精神的健康を破壊させてはなりません」とツイート。


https://twitter.com/iCappin/status/1009072646011736065
「朝9時なのにまだ『フォートナイト』をプレイ中。“ゲーム障害”に苦しんでいます」といった自虐的なツイートも。

https://twitter.com/IshiharaNobu/status/1008858667179839488

ゲーム依存症が「ゲーム障害」としてWHOから疾患に認定されることになった。何事もほどほどに楽しむのが一番で、自分の生活を支配させてはいけない。対策を進めなければならない。

日本では、このニュースを受けて、働き方改革やカジノ法案を推進中の自民党・石原伸晃衆議院議員が「何事もほどほどに楽しむのが一番で、自分の生活を支配させてはいけない」とツイート。

https://twitter.com/kantaro0215/status/1008992206143684613

ゲーム障害を作るまえに仕事障害作って下さい。なにごともほどほどに、って、ゲームして死ぬ人よりも仕事の過労死で死んでる人の方が多いでしょう。

石原氏のツイートに対し、「ゲーム障害を作るまえに仕事障害作って下さい」という突っ込みも。数年後には“仕事障害(Working Disorder)”が病気として認定されるかもしれませんね。

https://twitter.com/monitake/status/1008906219401015296

仕事をする時間を自分でコントロールできない 仕事以外の出来事や関心事の優先度が低くなる 日常生活に支障をきたしても仕事を優先する こういった状態が何年も続く これも認定しようよ

他のユーザーも“ゲーム障害”の定義が”仕事障害”にもそのまま当てはまると指摘。的確です。

ゲームに限らず、「何かが日常生活より優先されて、普通の生活を送る上で深刻な障害を及ぼす」ことが“○○障害”の定義であるならば、“仕事障害”以外にも“スマホ障害”を筆頭に、WHOに病気扱いされそうな案件が意外と多いことが気がかりです。

※画像:
http://www.who.int/health-topics/international-classification-of-diseases
(C) Copyright World Health Organization (WHO), 2018. All Rights Reserved.

※ソース:
http://www.who.int/features/qa/gaming-disorder/en/
http://www.who.int/news-room/detail/17-06-2018-who-releases-new-international-classification-of-diseases-(icd-11)

―― 見たことのないものを見に行こう 『ガジェット通信』
(執筆者: 6PAC) ※あなたもガジェット通信で文章を執筆してみませんか

  1. HOME
  2. エンタメ
  3. WHO(世界保健機関)の「“ゲーム障害”は病気」に「フォートナイトやってるからゲーム障害」「“仕事障害”も作れ」などの声
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。