【衝撃】世界的ファッションジャーナリストがクールジャパン総会でクールジャパンに苦言「日本がクールだと推すと世界は引く」

cool1

クールジャパン官民連携プラットフォーム設立総会に参加した、ファッションジャーナリストのミーシャ・ジャネット氏のコメントが、インターネット上で評価されている。この総会は「クールジャパン」をキーワードに日本活性化を目指すべく、関わっている各界の著名人がトークをするというもの。

・あまりにも納得の内容
そこでミーシャ氏が、クールジャパンのあり方について、苦言ともとれるコメントしたのである。しかしその内容があまりにも納得できるものだったため、この総会をインターネット生放送で見ていた視聴者から、賛同の声が多数寄せられた。ミーシャ氏のコメントを要約してお伝えしたい。

cool-japan-03

・ミーシャ・ジャネット氏のコメント(要約)
「クールジャパンに対して私がひとつ言いたいのは、クールという文化が海外とかなり違うという点。日本では著名人や立場の高い人が「これクールだね」「これクールでしょ」と言うと、周りがちょっとずつ「ああそうねクールだね♪」「そうだクールだ♪」と連鎖のように広がる。しかし海外ではクールと最初に言うのではなく、クールだと自然に思わせる流れが主流。自然に個性を主張するのが海外。自分で自分をクールだと言ってしまうと、海外では「私はそうは思わない」「私はそう思ってないから」「あなたと違うから」という反応になる。なので日本が「日本はクールだ」と推してると、逆に反対されるかもしれない」

「なぜ日本がクールジャパンと言われいるのかというと、外国人が自分で自然に「あっ、これクールだ♪」と思ってくれているから。まず面白いことをやってる市町村だったり、ブランドやっている方だったり、情報をいっぱい英語とか海外の言葉で流すべき。それが海外でクールだと思われ、自然にピックアップされることがあるので、それに対してクールジャパン(クールジャパン官民連携プラットフォーム)が支えてあげるべき」(コメント要約ここまで)

・ミーシャ氏の言いたいことをまとめ
1. クールは自分から言うものではない
2. 自分で自分をクールだと言っていると海外から引かれる
3. 自然にクールだと思わせる流れが大事
4. どんどん日本の良い情報を英語や外国語で海外に流すべき
5. 海外に流れた情報に良いものがあれば自然とクールだと思われるようになる
6. クールジャパン官民連携プラットフォームは海外で話題になった日本のものを支える役目をするべき

・視聴者の意見や感想
「全否定された」
「要するに全否定」
「COOL JAPAN 全否定」
「クールの押し売り」
「よく言った!」
「ほんとう、それはある」
「いいことおっしゃる」
「押し付けんなってことね」
「意図的にクールにはならないよ」
「じゃ! クールジャパンやめよっか」
「批判を気にしなけりゃいいけど日本は気にする」
「自分の意思ないの多いから」
「さすが外国の方。良く言った」
「歌手ではなくファッションジャーナリストのミーシャか」
「確かに自らクールって言うのはあかんわ」
「この美人のお姉さんちょっと面白い」
「こういう意見言ってくれる人がいることは幸せだ」

cool-japan-04 cool-japan-06

・クールをバックアップする役目
確かに、「これカッコイイだろ」と言われて押し付けられるのは日本人だって嫌だ。クールジャパンはクールの押し付けをするのではなく、海外でクールだと思われたものをバックアップすることに専念する必要があるかもしれない。

情報を流し、受け入れられたものをフォローする。それがクールジャパン官民連携プラットフォームがやるべきことの主流になるかもしれない。ちなみに今回の総会には、カワンゴことドワンゴの川上量生会長、無類のワイン好きで知られる夏野剛氏も参戦した。

https://youtu.be/jSiOQZWZrgw

もっと詳しく読む: バズプラスニュース Buzz+ http://buzz-plus.com/article/2015/12/17/cool-japan-platform/

Via: クールジャパン官民連携プラットフォーム設立総会(ニコニコ生放送)

  1. HOME
  2. 生活・趣味
  3. 【衝撃】世界的ファッションジャーナリストがクールジャパン総会でクールジャパンに苦言「日本がクールだと推すと世界は引く」

バズプラスニュース Buzz+

知らなかった!がそこにある「速報ニュース バズプラス」。世界の情報を集め、気になるニュースをお届けします。

ウェブサイト: http://buzz-plus.com/

TwitterID: buzzplus_news

  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちら
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。