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悪質 / 危険なアプリの40%が米国パブリッシャーからのものだった、セキュリティ企業が調査結果を公表

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スマートフォン・タブレット向けのアプリでは、過去に個人情報の不正収集や SMS のランダム送信を行うことで話題となったアプリのインパクトが強すぎて、未だに中国製やロシア製は危険というイメージが残っていますが、セキュリティ調査会社の Marble Labs が公開した調査レポートによると、“デンジャラスなアプリ” の数では米国の拠点を置くパブリッシャーが配布しているものが一番多く、その割合はデンジャラスなアプリ全体の 40% に達するものだったそうです。同社は北米向けけの Google Play ストアと Apple App Store で配信されている 100 万アプリを調査した結果、悪意のアプリまたは高度にリスキーなアプリを “デンジャラスなアプリ” と判定しました。その全体の 40% が米国のパブリッシャーからのものだというのです。しかも、この割合は米国に続いて高い判定率となった中国、台湾、韓国、欧州のパブリッシャーの合計をも上回っていたそうです。同社が定義した悪意のアプリまたは高度にリスキーなアプリというのは、ユーザーに同意を得ずに個人情報をサーバにアップロードするもの、ユーザーに許可を得ずにアドレス帳データを収集するアプリ、ハードウェア識別子を含む追跡禁止の情報を送信するもの、課金される SMS を送信するアプリなどです。北米のアプリストアを調査対象なので、米国のパブリッシャーのアプリが多く危険と判定されることは予想されることですが、上記のように他の国の合計より多いことはダントツとなるので、米国ユーザーの方は同国のパブリッシャーから提供されているアプリをインストールする際には注意した方がいいと言わざるをえません。Source : Marble Labs


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