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2年後にマイホームを買うなら、今からしたい5つのこと

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連載【いつかはマイホーム! 住まいに関わるお金のハナシ】
資金計画、住宅ローン、税金etc. 住まいに関わる「お金のこと」をさまざまな角度から解説する連載です。

いつかは家を買いたいなら、早めの準備をしておくと、いざ行動に移すときもスムーズ。とはいえ、何をしておけばいいのだろう? ここでは2、3年後をめどに買おうと考えている場合に、今からしておくのがオススメなことを紹介しよう。1.まずは家族で会話。どんな暮らしがしたいかを思い描く

将来、暮らしたい家のイメージは、たとえ家族であってもそれぞれ違うもの。そこで、家探しのスタートラインに立つ前にしておきたいのは、家族で「したい暮らしを叶えるのはどんな家か」を話し合うことだ。「会社に通いやすい都心のマンションがいい」「家庭菜園をしたいから郊外の一戸建てがいい」「友だちを呼ぶのが好きなので、ホームパーティーを楽しめる家にしたい」「共働きなので夫婦で家事をしやすい間取りがいい」など、家族一人ひとりの希望や夢をリストアップして、みんなが満足できる家のカタチやライフスタイルを探っていこう。

とことん話し合っておけば、家探しを始めたときに「一戸建てかマンションかも決まらない」「気に入った家があっても、家族の誰かが反対する」など、家族の意見がまとまらず先に進めないという事態を避けることができるだろう。

なお、理想の家がなかなかイメージできない場合は、家族で住宅展示場のモデルハウスや、マンションのモデルルームを見学してみるのもオススメ。2.友人・知人で家を買った人に体験談や失敗談を聞いてみる

友人や同僚など、マイホーム購入の先輩に話を聞いてみよう。特に、家族構成や年収、年齢が近い人が、どんな考えでどんな家を選んだかは、とても参考になる。家選びでの失敗談など、仲のよい友人だからこそ話してもらえることもあるかもしれない。
自分たち家族だけでは気がつけない、家選び・家探しのポイントを身近な購入者の生の声から知ることのできるチャンスだ。3.わが家の家計状況を把握し、ローン返済にまわせる金額を把握

まずやっておきたいのは「家計状況」を把握すること。毎月いくら入って、どんな出費がいくらあるのかが分からなければ、住宅ローン返済にいくらまわせるかが見えてこないからだ。家計簿をつけていない場合は、1000円単位でもかまわないので収支をつかめるように記録してみよう。現在の家賃や駐車場代の出費、家を購入するための定期的な貯金が分かると、住宅ローン返済にいくらまわせるかが見えてくる。

また、貯金額もチェック。家の購入に使えるお金がいくら貯まっているか、購入時期までにどれくらい増やせそうかは、資金計画を立てるうえで重要なことだ。4.ざっくり資金計画。買えるのはいくらの家かをチェック!

家の購入費用は頭金(手持ちの現金)と住宅ローンの借り入れでまかなうのが一般的。つまり、買える家の価格は、用意できる頭金と無理なく返済できる住宅ローン借入額の合計額だ。

【図1】買える家の価格の考え方(筆者作成)

頭金は、手元にある貯金から、今後必要になる教育資金や家族の入院などの万が一のためのお金をマイナス。さらに、家を買うときにかかる諸費用(新築なら物件価格の5%程度、中古なら10%程度が目安)を差し引いた金額と考えよう。

住宅ローンの借入額は毎月返済額や返済期間、金利などで違ってくるので、銀行の窓口で相談してもいいし、銀行や住宅金融支援機構のフラット35のシミュレーションページなどで、シミュレーションしてみるといい。

こうして出した頭金額と借入額から出したものが、買える家の価格の目安。この金額では、欲しいなと思う物件の価格帯に手が届かないようなら、購入するエリアを変える、駅からの所要時間を伸ばす、中古物件も選択肢に入れるなど、家探しの視点を変えてみる方法もある。

なお、スーモの住宅ローンシミュレーター(http://suumo.jp/edit/simulator/)を使うと、年収から買える物件価格の試算や、買いたい物件からのローン試算ができるので、活用してみるといい。5.頭金を貯め始めよう。それが家を買うための最初の一歩だ

頭金は、家の引き渡し日(代金の決済日)までに現金で支払うもの。購入にかかる費用をすべて住宅ローンでまかなう方法もあるが、頭金を支払うことには多くのメリットがあるので、頭金はぜひ用意しておきたい。頭金があれば、その分、借入額が減り毎月返済額を減らす、または返済期間を短くすることができる。また、一定割合以上の頭金があると適用金利が低くなる住宅ローンも。

頭金をつくるため、今から毎月一定額を積み立てたり、ボーナスをそのまま貯金したり、家の購入に向けて地道な貯金をしておこう。頭金を増やすために、親から資金援助を受けるのもひとつの手段。住宅メーカー9社が参画しているWebサイト「イエノミカタ」の調査では、子どもの住宅取得に資金援助をしたいと答えた親の過半数が300万円以上の贈与を考えている。普段の親子間のコミュニケーションの頻度と贈与には相関関係があり、連絡をよく取り合う層で資金援助への意向が高くなる傾向もあるとか。親からの贈与を望むなら、普段からのこまめなコミュニケーションもしておきたい。

家を買うのが2年後の予定なら、まだまだ時間はあるとのんびり構えてしまいそうだが、理想の家にめぐり合い、無理のない資金計画で購入するためには、早めの準備がオススメだ。●第3回イエノミカタ調査 [住まいと相続]50代・60代の親のキモチ調査
HP:http://ienomikata.com/report/3
元記事URL http://suumo.jp/journal/2014/11/14/73473/

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