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オフィスで「ブラブラ…」が効果てきめん?気軽に運動できるワークサイズ&オフィスポに注目

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近年、「働き方改革」の名のもとに、各企業でさまざまな取り組みが行われています。例えば労働時間の適正化もそのひとつ。生産性を向上するための施策を行っている企業が増えています。

そして、もうひとつ注目を集めているキーワードが「健康経営」です。2015年12月より一定規模以上の企業にストレスチェックが義務化されたことで、社員1人ひとりの健康に意識を向ける企業やそうした企業を支援するサービスが現れています。その事例について紹介します。

働く場と健康活動する場を「合体」させたオフィスを実現!

オフィス家具の販売やオフィス空間のプランニングなどを行う株式会社イトーキは、2012年に「SYNQA(シンカ)」というオフィス空間の在り方を実証実験する新拠点を開設。「ワーク(働く)」と「エクササイズ(健康活動)」を両立させるために、ふたつを組み合わせた「ワークサイズ」を導入し、オフィスを働きながら健康活動も促す空間へと変えました。そして、ワークサイズに適した空間レイアウトの考え方や家具、スマートフォンアプリを開発。さらに他社への導入を提案するなど、本格的な事業として展開しています。

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▲通路はオフィスを1周できるように設計されています

実際、ワークサイズを導入してから、同社ではどのような効果があったのでしょうか? 同社ソリューション開発本部の高原良さんに話を聞きました。

「社員32名を対象にした調査になりますが、1日2時間を目安にしたスタンディングワークの導入によって、約8週間で腹囲が平均で0.8cm減少していました。また、健康づくりの重要性を理解し、なにかしらの取り組みを始めた人が倍増しました」

そのほかにも、完全フリーアドレス運用の社員は、狭いエリアで限定したフリーアドレス運用の社員と比べて、フロア内の移動量が1ヶ月で約1,600m多いという計測結果も見られ、座席の運用上の工夫によって運動量を増やせたと高原さんは話します。また、歩く機会が増えたことで人の交流機会も自ずと増えて情報共有のやりとりも迅速になり、新しいイノベーションの創出にも貢献しているそうです。

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▲立ってデスクワークができるスペース。ひとりで集中して作業したいときに便利だそう

「社員が働き方の改革を自発的に実践することを重要視してプロジェクトを進めています。そのために、社員の健康状態のデータ分析結果をまとめた社内広報誌を作成して配布したり、社員からアイディアを出してもらうワークショップを開催してきました。自分が関わったものには愛着が生まれやすいので、自発的に変わっていこうとする気持ちが強くなるんです」

そんな同社の取り組みに惹かれる就活生も増えて入るそうです。

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