野菜摂取量を増やせないのには理由があった!?その解決法とは？

国が目標値として定めている1日の野菜摂取量は350g。しかし、農林水産省によると（※1）、野菜の消費量は減少傾向にあり、1人あたりの年間消費量は89㎏（2016年）。1日平均にするとおよそ276.5g（※2）で、目標には届いていない状況です。そこで今回は、日本人の野菜摂取事情を掘り下げ、原因や、野菜摂取量を増やすヒントを探ってみましょう。

1　農林水産省「野菜をめぐる情勢」（2018年2月）

2　厚生労働省「平成28年国民健康・栄養調査（結果の概要）」

原因その1：「どれくらい食べたら良いのか」わからない？

「［野菜どう食べてる？］日米でこんなに違う、野菜の摂取方法」で紹介しているように、日本では、中高年ほど野菜摂取量が多く、若い世代になるにつれて減少する傾向があります。厚生労働省の「平成28年国民健康・栄養調査（結果の概要）」によれば、年代別摂取量（※20歳以上対象）が最も多いのは60代男性の309.9gで、最も少ないのが20代女性の228.6g。とくに若年層の野菜不足が目立ちます。

原因のひとつとして考えられるのが、「摂取量」に対する理解度の低さ。1日の摂取目標は、ほうれん草のおひたしなど小皿料理のおかず「5皿分（1皿70g相当）」ですが、この数値をきちんと把握できている人が少ないようです。先出の農林水産省の資料でも、「1日に野菜をどのくらい食べるのが適量だと思うか」という質問に対し、1～2皿（40％）、3～4皿（40％）と目標値を下回る回答が多くを占めました（下図参照）。

原因その2：調理法の偏りと、手料理へのこだわり

カゴメが2017年3月に行った調査（※2）では、「野菜を積極的に摂りたい」と答えた人は全体の72％。それにもかかわらず摂取量を増やせないのには、調理法やライフスタイルにも要因があります。
日米での野菜の調理法を比較したところ、アメリカは蒸しもの、焼きもの、トマトソースなどの加工品を使ったもの、ジュース、スムージーなど、バリエーションが豊富。それに対し日本では、サラダなどの生食や炒めものに偏っており、とくに生食の場合は、カサのわりに量を思ったほど効率良く摂れていないのです。

2　「31日は『菜（さい）の日』 アメリカと日本の野菜摂取に関する意識調査

農水省によれば、野菜不足を感じている人への「どのような方法で解決したいか」という質問には、「家庭の食事で、野菜料理や使用する野菜の量を多くしたい」という回答が全体の49.4％を占めました（※3）。「市販の野菜ジュースなどを飲むようにしたい（25%）」「中食や外食時には、野菜の多いものを選んだりしたい（10%）」といった手頃な対策よりも、手料理によって補おうとする意識が高いようです。ところが、別の調査では、週に1回以上外食する人が全体の32.3％、持ち帰りの弁当や惣菜を週1回以上利用する人は全体の40.1％というデータも（※4）。若年層ほど手作り志向が低く、外部化での簡便性を求める傾向がみられたのです。
家庭の料理で野菜を増やしたいのに、その機会が減っている…。この矛盾こそが野菜不足につながっているのかもしれません。

3「野菜の消費をめぐる状況について」（2013年1月）

4　平成27年国民健康・栄養調査」

野菜摂取量を増やすには：「朝食の充実」がカギ

こうした食生活の中で今よりも摂取量を増やすには、朝食の充実がカギ。昼食と夕食だけで350gを摂ろうとすると大変ですが、朝食に野菜を加えることで、目標値をクリアしやすくなるのです。「野菜の摂取量が足りている人、足りていない人では朝食が違う!?」で紹介しているように、3分で作れる「トマトとりんごのレッドスムージー」や、作り置きもできる「キャベツとソーセージのトマトスープ」といった時短メニューを取り入れたり、野菜加工食品や野菜ジュースなども上手に活用したりして、自分のライフスタイルに合った野菜摂取方法を見つけていきましょう。

カゴメ　「野菜と生活 管理栄養士ラボ」

カゴメ管理栄養士による、「食と健康」に関するコンテンツを開発・提案する専門チームです。カゴメがトマトを中心とする野菜の研究活動で培った知見、小売店、中食・外食業態を展開する企業向けの営業活動で培ったメニュー開発・提案力を活かし、「健康セミナー」や「メニューレシピ監修」など日々の健康づくりにお役立て頂けるコンテンツを開発し、提案致します。

最終更新:2022.11.25

文：KWC

図版：KWC
写真：Getty Images
監修：カゴメ　「野菜と生活 管理栄養士ラボ」
出典：
カゴメ　31日は「菜（さい）の日」　日本とアメリカの野菜摂取に関する意識調査（2017年5月発表）
農林水産省　野菜をめぐる情勢（2018年2月）
農林水産省　野菜の消費をめぐる状況について（2013年1月）
厚生労働省　平成28年国民健康・栄養調査（結果の概要）
厚生労働省　平成27年国民健康・栄養調査

記事内容は2017年12月6日の記事初出時のものとなります。