ビットコインの電力消費問題はインターネットの問題とつながっている=グリーンピース

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ビットコインの電力消費問題はインターネットの問題とつながっている=グリーンピース

 

ビットコイン(BTC)の膨大なエネルギー消費が問題となる中、国際的な環境NGOであるグリーンピースは以前からビットコインに注目していることは多くの人を驚かせる事実だろう。

同団体は2014年にビットコインの寄付を受け付ける施設を設立した。しかし、ビットコインのコンセンサスアルゴリズムであるプルーフ・オブ・ワーク(PoW)を採用する仮想通貨がもたらす気候変動のリスクに注目が集まったことで、グリーンピースのビットコインへの熱意は今では冷めたようだ。

先週、グリーンピースがこの寄付施設を廃止することを決定したというニュースが流れた。これは急速な地球温暖化の時代に「もはや必要ない」と判断したためだ。

今年の空前の仮想通貨の強気相場が、それに伴うエネルギー需要の増加を伴っていたという事実によってこのような懸念は高まった。アムステルダム・ブリエ大学の最近の研究によると、価格の高騰により、今年3月までにビットコイン・ネットワークのエネルギー消費量が2倍になったという。

グリーンピースUSAのメディアディレクターであるトラヴィス・ニコラス氏は、コインテレグラフに対し、ビットコインの環境面での特徴が明らかになるにつれ、実際に施設を廃棄することを決めたと述べた。ニコラス氏は、ビットコインのエネルギーに関する問題を、世界のデジタルインフラに関するより広い視点の中でとらえ、次のように指摘した。

「ビットコインの運営に必要なエネルギー量が膨大で増え続けているのは、この仮想通貨を維持するための特殊な技術によるところが大きい。これは同時に、インターネットの未来に向けたより広い課題を示している。ウェブサービスが成長してより複雑になるにつれ、コンピューティングパワーへの需要は今後数年にわたって増加し続け、それにはより多くのエネルギーが必要になるだろう」

ニコラス氏は、現在、世界のデータセンターで使用されている電力のうち、再生可能エネルギーによるものは5分の1に過ぎないと指摘。インターネットの拡大と経済成長を支える役割を持続可能なものにするためには、このような状況を早急に改善する必要があるという。

ビットコインが「汚れた通貨」であるという評判が高まっていることに反発して、業界関係者の中には、ビットコインのエネルギー需要が世界の銀行システムや金市場に比べてまだ少ないという指摘もある。ギャラクシー・デジタルが最近発表したレポートでは、ビットコインの電力消費量は依然として銀行業界よりも少ないことを示している。また、銀行業界の電力消費量に関するデータは、ビットコインのデータに比べて透明性が著しく低いことも強調している。

しかし、仮想通貨業界外のアナリストは、これに反論する。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスが本日発表したブログ記事では、「個々のビットコイン取引は、778,988件のクレジットカード取引と同じ量の電力を使用」し、「1,218,903件の取引を処理するのと同じ二酸化炭素排出量」であると主張している。

翻訳・編集 コインテレグラフジャパン
 


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