YouTubeやTikTokがライバルに? 定額制動画配信サービスをLINEリサーチが調査
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約540万人を基盤としたスマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」は、日本全国の18〜59歳の男女を対象に、「定額制動画配信サービス」の現状の認知率や利用率、今後の流行予想などについて調査を実施した。
なお、調査は2021年2月12日~15日の期間で行われ、有効回収数は2108サンプルとのこと。
利用経験率は50%
「定額制動画配信サービス」とは、読者もお馴染みの「Netflix」「Hulu」「Amazonプライム・ビデオ」などのことを指している。
LINEリサーチの調査によると、これら配信サービスの認知率は全体で87%だった。「現在使っている」と回答した人は全体の43%。これに「使っていたが、いまは使っていない」を含めた、利用経験率は全体で50%だったという。
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10〜20代がより好意的
次に、「今後の利用意向」についてはどうだろうか。「ぜひ使ってみたい」「機会があれば使ってみたい」と回答した人は、全体で58%と半数を超えている。一方で、利用意向がない人の割合は全体で24%だった。
男女別でみると、女性のほうが男性に比べて、利用意向がある人の割合が若干高くなっているという。また年代別で見ると、男女ともに10〜20代で利用意向がある人の割合が高くなっており、現在利用率との相関もみてとれる点だ。
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一方で、利用意向がない人からは「今ある動画コンテンツやレンタルショップで満足している(男性/21歳)」や、「プロアマに関係なく、見たいジャンルの動画を無料で見られるYouTubeやTikTokで満足している(女性/41歳)」といった意見がでた。従来型のレンタルショップだけではなく、無料動画サービスが定額制動画配信サービスのもっとも大きな競合となっていくのかもしれない。
(文・Takeuchi)
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ウェブサイト: https://techable.jp/
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