働くママがふるさと納税に初挑戦!つまずきやすいポイントを解説

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働くママがふるさと納税に初挑戦!つまずきやすいポイントを解説

ふるさと納税はなんだかめんどくさそうで、毎日仕事に家事に育児に忙しい私には荷が重い…そう思ってはいたものの、返礼品の食材目当てに初挑戦!実際にふるさと納税をしてみた経験を踏まえ、つまずきやすいのではと感じたポイントを、ふるさと納税の流れに沿って解説していきます。
ふるさと納税初心者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

ふるさと納税初心者の働くママ、返礼品欲しさにチャレンジを決意

初チャレンジはめんどくさそうと断念

3児の子どもがいて働くママの私。ふるさと納税という言葉はもちろん知っており、一度チャレンジしようと試みました。しかしネットを開いてみたものの、“確定申告”や“控除”などの苦手なワードが多く、文章が全く入ってこない!

一通り目を通してみたものの、なんとなく分かったような分からないような……。仕事や子どもの行事などでバタバタしていたこともあり、めんどくさそうという第一印象で断念してしまいました。

再チャレンジ!ふるさと納税の目的は食費の軽減

数年後、再チャレンジした理由は、節約料理を紹介するテレビ番組です。その番組は、質より量の返礼品で節約料理を作るというもの。返礼品=豪華なものというイメージだったので、「こういう使い方もあるのか!」と思い、俄然興味が湧きました。

というのも、我が家は運動部所属の食べ盛り男子3人に、これまた食べ盛りの中年旦那と、とにかく食費がかかるのが悩みの種。外食に行こうものならファミレスでも1万円近くかかってしまいます。お肉やお米をたくさんもらうことができたら、食費の足しになるかもしれません。

再度気になり始めた、ふるさと納税。周りの人に聞いてみると、「やってみると意外と簡単だよ!」という声も多く、食費の足しになるならとチャレンジしてみることにしました。

ふるさと納税…私のつまずきかけたポイントは

ふるさと納税サイトはたくさんある!上手に選ぼう

ふるさと納税は、ネット申し込みが可能です。サイトはひとつしかないのかと思いきや、どうやら複数のサイトがあるよう。主なサイトには以下のようなものがありました。

・ふるさとチョイス
・さとふる
・ふるなび
・楽天ふるさと納税

それぞれ取り扱っている自治体の数や種類、そして貯まるポイントなどが異なるよう。どのサイトを選べばいいの?と私も悩みました。実は、選び方の鍵は返礼品ともらえるポイントにあります。

<返戻品から選ぶ>
たくさんの返戻品から選びたいなら、取扱いの自治体が多いサイトをチェックしてみてください。一方で、「地元に寄付しよう!」「ここの名産物が食べてみたい!」というように、どこの自治体にするか決めているなら、その自治体の取扱いがあるサイトを探しましょう。

また、「とにかく〇円でお肉がたくさんもらえるところがいい」など、商品を見て決めたいなら、サイトごとにフリーワード検索などをして条件にヒットしたサイトに決めるのも、アリかもしれません。

<もらえるポイントから選ぶ>
ふるさと納税のサイトによっては、購入金額によってサイト独特のポイントなどがもらえるシステムがあります。先ほど紹介したサイトで説明すると、ふるなびでは利用条件に当てはまれば寄付額の1%をAmazonギフト券コードが発行。ふるなびでは寄付金額半額相当の独自ポイントが貯まり、提携レストランで使えるそう。提携レストランが近くにあるならいいかもしれませんね。
このように、自分が日頃使いやすいポイント制度に絡んだサイトを選ぶのもひとつの方法です。

寄付額は人によって違う?シミュレーションは必須

続いてつまずいたのは、家計によってそれぞれ異なる寄付額です。今年の所得によってふるさと納税の限度額が変わるそうなのですが、もちろん今年の所得はまだわかりません。「え、計算しないといけないの?」と数字が苦手な私は一瞬ひるんだのですが、どのサイトにおいてもシミュレーションページが用意されているようです。

我が家の場合は、共働きでそれぞれに所得税と住民税が課税されているため、ふるさと納税はそれぞれの名義で行うことが可能でした。私は年収250万円なので、限度額のめやすは23,000円。旦那の場合は、年収450万円で54,800円程度と算出されました。

ただし、シミュレーションで入力するのは前年度年収のため、出てくる額はあくまでも前年度年収に基づいた目安です。そのため、限度額よりも少なめに寄付額を設定しておくと安心と考えました。これに基づき我が家は、私は20,000円、旦那は50,000円を寄付額とすることにしたのです。

申し込み後の手続きは2通り!自分に合うものを選ぼう

商品をもらって満足してしまい申し込み後の手続きを忘れてしまうと、控除の対象にはならないので、ここは必ず忘れてはいけないポイントです。手続きの方法は、確定申告とワンストップ特例制度の2つがあります。ワンストップ特例制度は確定申告なしに控除が受けられるというもの

ワンストップ特例制度が受けられるのは、会社で年末調整がある人と寄付した自治体が5つ以内の人という条件があります。会社員の場合、基本的にはワンストップ特例制度を利用したほうが手続きが簡単なのでおすすめ。どちらか自分に合った方法で、忘れずに手続きしてくださいね。


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