「私の家は大丈夫?」地震が来る前に知っておきたい耐震診断

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「私の家は大丈夫?」地震が来る前に知っておきたい耐震診断

「この家は地震が来ても大丈夫?」という不安はあっても、実際どれくらい危険なのかはわからない人も。家の耐震性を調べて地震に備えることの大切さ、補強工事にかかるお金など「地震と家」の現状を、『SUUMOリフォーム』5月号で紹介した記事「知っておくべき『地震と家』の今」を元に解説しよう。
地震による死因のトップは家の「倒壊」

地震が引き起こす被害のうち、特に大きいのは「家の倒壊などによる圧死」と日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(以下:木耐協)の関さん。「柱や梁、天井の下敷きになると、救助なしでの脱出は難しくなります」

画像1のデータからもわかるように、ある一定条件のもとに地震が発生した場合、想定される死者数のうち、建物の倒壊による死者が大半を占めることになる。

「地震に備えて食料や水を家に蓄える人は多くなりました。しかしその前に家の倒壊を防ぎ、被害を最小限にとどめるための備えが必要です」(関さん)

【画像1】首都圏でM7クラスの地震が起こった場合に想定される人的被害の数。想定される死者数のうち、約73~85%が「建物倒壊等による死者」との結果が(出典:中央防災会議「首都直下地震の被害想定と対策について」)

【画像1】首都圏でM7クラスの地震が起こった場合に想定される人的被害の数。想定される死者数のうち、約73~85%が「建物倒壊等による死者」との結果が(出典:中央防災会議「首都直下地震の被害想定と対策について」)耐震診断をした木造住宅の9割に「倒壊」の恐れが

では、倒壊の可能性のある建物はどれくらいあるのだろう。画像2のグラフは、昭和25年〜平成12年5月までに着工された木造住宅の耐震診断結果から、倒壊の可能性を4段階で表したデータ。「倒壊する可能性がある」、「倒壊する可能性が高い」を合わせると、実に9割以上に倒壊の恐れがあることがわかる。

つまり、「自分の家は地震が来た場合大丈夫なのか?」と不安に思うならば、まずはきちんと耐震診断を受けることが重要。自分の家が倒壊する可能性はどれくらいなのかを調べておくにこしたことはないといえそうだ。

【画像2】木耐協が実施した現行の耐震診断のうち、結果を把握している19,279件のデータ。耐震診断の総合評点により、倒壊の可能性を4段階で判定。揺れは震度6強クラスを想定(資料提供:木耐協)

【画像2】木耐協が実施した現行の耐震診断のうち、結果を把握している19,279件のデータ。耐震診断の総合評点により、倒壊の可能性を4段階で判定。揺れは震度6強クラスを想定(資料提供:木耐協)「1981年」以前か以降かが耐震性を見極めるひとつの分岐点

建築基準法は、時代に合わせて頻繁に改正され、特に耐震基準は、大規模な地震災害とともに大幅に見直されている。

建築基準法が大きく改正されたのは1981年で、このとき、必要な壁の量が現行の基準へと改正された。さらにその後、2000年に現行の建築基準法へと改正されたが、耐震性についての大きな分岐点と言われるのが1981年。これ以前に建てられた家は耐震性が不十分であるという見方が一般的となっている。

個別に診断しなければ断定はできないが、自宅を建築したときの建築基準法が1981年以前のものか、それ以降のものかは最低限チェックしておこう。かかるお金は家それぞれ。お得な制度も利用しよう

耐震診断は自治体や民間の団体、リフォーム会社に依頼できる。無料のところも15万〜20万円ほどかかるところもあるが、診断内容を確認して依頼しよう。補強工事にかかる費用は、建物の状態などにより異なるが、画像3のグラフのように100万円未満で行うケースも少なくない。

また、一定条件をクリアすると、国や自治体の減税や補助金が受けられることも。「補強レベルを高めて補助金を受けるか、簡易補強にして工事費を抑えるかは考え方次第。家族やリフォーム会社とよく相談して決めましょう」(関さん)

【画像3】木耐協が実施した現行の耐震診断のうち、工事を実際に実施した建物の平均データ。平均工事費は約150万円だが、全体の約35%が100万円未満で行っている(資料提供:木耐協)

【画像3】木耐協が実施した現行の耐震診断のうち、工事を実際に実施した建物の平均データ。平均工事費は約150万円だが、全体の約35%が100万円未満で行っている(資料提供:木耐協)

さまざまなデータを参考に解説してきたが、実際はケースバイケース。信頼できるリフォーム会社を見つけ、相談するのが近道だ。SUUMOリフォーム5月号では、実際に耐震リフォームして安心を手に入れた実例や、実際にどんな補強をすると、どのくらいかかるのかといった、役立つ情報を掲載。参考にしてみよう。

構成・文/前川ミチコ●取材協力
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合

SUUMOリフォーム 5月号

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元記事URL http://suumo.jp/journal/2015/05/29/91122/

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