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偽通販サイトによる詐欺の被害が急増中 見破るポイント3つ

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 20~79歳の男女を対象にした「通販利用者構造調査2014」(日本能率協会総合研究所)によると、年1回以上購入した通販サービスでもっとも多かったのはネット通販の70%でカタログ通販と20ポイント近くの差をつけ大きく上回り、増加率も最大だった。便利で手軽なネット通販だが、トラブルも増加している。最近目立つのは、楽天やYahoo!ショッピングなど大手通販ショッピングモールをコピーした偽サイトによる詐欺の被害だ。

 鉄道模型を集めるのが趣味だという都内の男子大学生は、楽天に出店しているショップだと信じてNゲージの模型を購入するためにお金を振り込んだが、商品は送られてこずショップとも連絡が取れなくなってしまった。彼のケースには、警視庁や消費生活センターが注意喚起している通信販売トラブルの典型的な例のひとつでもあった。どんな点に気をつければ、詐欺サイトに騙されずに済むのだろう。

■相場よりかなり安い
「通常は2万円を超えるのが相場の模型だったのですが、たった2000円で出ていたんです。今になって考えると、ありえない値段をつけている時点で疑ってかかるべきなんですよね。日本語も普通だったし楽天のロゴも見えたから油断しました」(前出の大学生)

 詐欺サイトには格安商品がよく並んでいる。安いと値段に驚いたら、まずそのサイトをよく確かめてほしい。機械翻訳の日本語や奇妙なフォントが詐欺サイト発見の目安と言われているが、最近では翻訳の精度も上がり、流し見した程度では不自然さが見当たらない。安いと喜んで購入したものの肝心の商品が届かない、明らかな違法コピー商品が届いたという被害が増えている。

 値段に感激して購入する前に、次にあげる表記などをじっくり確かめて被害に遭わないようにしよう。

■住所、電話番号、代表者名がない
 前出の大学生が被害に遭った通販サイトも、ショップの連絡先住所や電話番号の記載がなかった。彼が特別うかつだったわけではなく、ネットに接する時間が長い人でも見落としていることが少なくない。

「スマホを四六時中触っているような大学生が大人よりも騙されないかというとそうでもない。ただ、彼らの年代なら中学や高校で情報処理の授業を受けているはずなのに基本的なことを知らないのに驚かされます。ネット通販のショップには『特定商取引法による表記』というものが義務づけられていることを知らない学生が少なくないです」(情報処理を教える教員)

 特定商取引法による表記とは、ネット通販で義務づけられている事業者名、住所、電話番号の表示のこと。住所や電話番号がないのはもちろん、メールしか書かれていなかったり、そのメールがフリーメールの場合は要注意だ。最近は就職活動などでもフリーメールを使うことが許されるようになってきたが、ことネット通販では信用しないほうがよい。

 昨年、トレンドマイクロ社が1つのサイトで複数の通販サイトに変化する「フーヤオ作戦」をとっているものを対象に調べたところ、ドメイン登録管理者の連絡先の多くはフリーメールだった。多い順に@hotmail.com、@qq.com、@gmail.com、@163.com、@yahoo.com、@sina.comが並んだ。これらのアドレスを覚えておき、通販サイトの連絡先として表示されたときは警戒するのがよさそうだ。

■支払いは銀行振り込みの前払いのみ
 100%ではないが、多くの詐欺サイトではクレジットカードを利用できない。また、サイトの名前は会社や店舗名なのに、振込口座の名称が個人名というのも詐欺サイトによくあるパターンだ。前出の大学生も銀行振り込みの前払いしかできない仕組みで、振込先の市名は外国人の個人名だった。

 また、詐欺サイトでは個人情報についてどのように取り扱うかというプライバシーポリシーの表記がないことも多い。これらが揃っていないネットショップでの買い物は、思いとどまったほうが安全だ。

「ネット通販での被害は、わかっている人からすると『どうしてこんな手口に?』という事例が多いですが、知らない人にとっては驚く手口のようです。ネットリテラシー全般にいえることですが、未成年者を対象の継続調査によると、失敗を経験したことのある人のほうがリテラシーが高くなる傾向があります。とはいえ、だまされた事例を色々と知ることで被害を防いでいってほしいです」(総務省総合通信基盤局電気通信事業部消費者行政課担当者)

 楽天を装った詐欺サイトだけでも、確認されているだけで2000件を軽く超えている。最新のセキュリティソフトには、詐欺サイト対策に対応しているものもある。安さに感激したら、まず一呼吸おいて確かめながら購入にすすむべきだ。


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