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2015年注目の大型IPO 日本郵政、LINE、USJ等の投資攻略法

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 2015年のIPO件数は、前年を上回る80~90件程度が予想されている。2014年はリクルートホールディングス(東証1部・6098)の大型上場が話題を集めたが、今年注目を集める大型案件にはどのようなものがあるか。投資情報サイト「東京IPO」編集長・西堀敬氏が解説する。

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 今年これからIPOが予想される大型案件の中でも、特に注目されるのが日本郵政、LINE、ユー・エス・ジェイ、ヨドバシカメラという4つの案件だ。

 何より市場関係者の耳目を集めるのは、市場からの調達資金が1兆~1兆5000億円と予想される日本郵政。政府が株式の100%を持つ日本郵政と、その金融子会社のゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の3社同時上場となり、上場時の時価総額が7兆円を超えた1998年のNTTドコモに匹敵する大型案件となる。

 これほどの大型案件だと裾野が広く行き渡りそうなので、公募価格で取得できる可能性も高いと思われる。ただし、今後の成長性には疑問符がつくので、公募価格と比べて初値が大きく上回る期待は薄そうだ。長期保有をしてコツコツ配当を狙う銘柄ではないか。

 2014年中のIPOを先送りした無料通話アプリのLINEも、秋頃の上場が予想されている。LINEは日本のユーザー数が多く認知度も高いので、公募価格に対して初値が高くなると思われ、「公募価格買いの初値売り」戦略が通用するだろう。

 ただし、上場すれば時価総額が1兆円を超えそうな大型上場なので、上場後の株価の値動きは地合いに左右されやすい。特に日本郵政の上場時期との兼ね合い次第となることは否めなさそうだ。

 その2社以上に投資妙味があると考えるのが、ユー・エス・ジェイとヨドバシカメラだ。公募買い初値売り戦略とセカンダリー狙い戦略の、どちらも有効だと見ている。

 テーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)」を運営するユー・エス・ジェイは、2007年に東証マザーズに上場したが、その後は入場者数が落ち込むなど低迷し、ゴールドマン・サックスなどによるTOB(株式公開買い付け)が成立して2009年に上場廃止となった経緯がある。しかし、そこから盛り返して入場者数は増加傾向で、そこにハリー・ポッター効果も加わって業績は絶好調、それを受けての再上場となる。

 再上場で利益を狙う投資会社(ゴールドマン・サックス)の傘下にあるため、投資会社の思惑次第で上場後の上値が抑えられる危惧は確かにある。だが、同様に米投資会社傘下だった西武ホールディングス(2014年4月再上場)の株価が初値より5割以上値上がりしていることを見れば、さほど懸念はないだろう。

 何より、市場の物色テーマとなっている円安によるインバウンド(訪日外国人増加)効果の追い風を受けて成長性は高いと思われ、株主優待の期待も大きく、中長期保有でも安心感があると考えられる。

 家電量販店大手のヨドバシカメラも同様に、インバウンド効果の恩恵を受けるだろう。株主優待狙いの買いが集まることも期待でき、セカンダリーの上昇期待は大きい。

 以上に挙げた4つはいずれも大型案件だけに、日本郵政に限らず、公募価格で手に入る可能性は高そうだ。上場後の値動きも見極めつつ戦略を練ってもらいたい。

※マネーポスト2015年春号


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