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TPPでオタク文化がヤバい理由

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3月2日、テレビ番組『ビートたけしのTVタックル』(テレビ朝日系)で、TPP著作権保護により“「オタク文化」が危機!?”というテーマが取り上げられた。

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太平洋地域経済の自由化を目指すTPP(環太平洋パートナーシップ協定)。そこで協議されている著作権を巡る問題が、なぜ「オタク文化」の存亡につながるかというと、そもそも日本では著作権侵害が「親告罪」だから。つまり著作権者が捜査機関に申告しない限り、たとえ著作権の侵害が疑われても起訴されないということだ。ところが、現在日本はTPP交渉において著作権侵害は「非親告罪」で調整中と報じられている。「非親告罪」になれば、第三者や警察の判断で告発・告訴できることになり、それが検察に受理されれば作者が黙認したくても(起訴を)止められないことになる。

番組に出演した本村健太郎弁護士によると、動画サイトで公開されている「歌ってみた」「踊ってみた」という動画は、サイト運営者がJASRACなどに著作権料を払っていれば問題ない。争点となりそうなのは、漫画やアニメなどの二次作品を中心とするカルチャーだ。

漫画家の赤松健氏は番組で、自身が同人誌出身であることもあり、著作物の二次利用については寛容な姿勢を示し、「真似することから(上達する)」ともコメントした。

また、多くの同人誌が取り引きされるイベント「コミックマーケット」の運営を行う「コミックマーケット準備会」は、TPPの知的財産条項案について、“アマチュア作家の活動を阻害し、才能の芽を摘むことになる”とし、3月1日には「コミックマーケット準備会もその状況を大変憂慮しております」と声明を出している。

これらの状況を受け、ツイッターには

「これ本当にやばいよなぁ、二次やる人もやらない人も知った方がいいとおもふ」
「ていうかもう同人物規制だよね。日本のオタクだけじゃなくて外国のオタクにも影響あるで…」
「著作権の非親告罪化はバラエティ番組的にも引っかかるしテレビ局も危機感持ってるのかなぁと」

など、やや焦りを感じる投稿も見受けられる。

前出の赤松氏は、TPPで「非親告罪」化されても、ただちにコミケが危険というわけではないとし、「まずは国内法を整備する必要があり、それは早くて来年、恐らく再来年。それまでは現状維持でOKかと」という見方を示している。だが、いずれにせよ二次利用で作品をつくるクリエイターは、TPPおよび国内法の動向に注視する必要がありそうだ。
(R25編集部)

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※コラムの内容は、フリーマガジンR25およびweb R25から一部抜粋したものです
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