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経済絶好調のアメリカに潜む「第2のサブプライム」の危険性

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 アメリカ経済は目下絶好調だが、昨年の中間選挙でオバマ大統領の与党・民主党が大敗し、先行きははなはだ不透明だ。2015年のアメリカ経済はどう推移するのか? 大前研一氏が解説する。

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 アメリカはFRB(連邦準備制度理事会)がQE3(量的金融緩和第3弾)の終了を決定したため、これから金利が高くなるということで世界中からカネを吸い寄せ、目下、経済が絶好調だ。

 とはいえ、長期的に好調を持続できるとは思えない。昨年11月の中間選挙で大敗した民主党のオバマ大統領は2年の任期を残して早くもレームダック化(死に体化)してしまったので、2015年の政治は混沌とした状態になり、それは多かれ少なかれ経済に悪影響を及ぼすだろう。

 さらにアメリカでは「第2のサブプライム問題」と呼ばれる自動車ローンの破綻も噂されている。2006年末から2009年にかけて起きたサブプライム問題は、優良客(プライム層)よりも信用度の低い人(サブプライム層)向けの住宅ローン(サブプライムローン)の不良債権化が引き起こした金融危機だが、いま好景気とガソリン価格の下落を背景に自動車販売が好調なアメリカでは自動車のサブプライムローンが急速に伸びており、それを束ねて組成した利回りの高い証券化商品が増えている。

 その市場が住宅サブプライムローンの二の舞いになるのではないか、と懸念されているのだ。もし、自動車のサブプライム問題が現実のものとなれば、日本にも火の粉が降りかかる恐れがある。

※SAPIO2015年2月号


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