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「ツタヤがスマホ」参入多数で困惑

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音楽・映像ソフトのレンタル・販売店「TSUTAYA」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブが、12月1日にCCCモバイル株式会社を設立。“持っているだけで楽しくなる、オリジナル・スマートフォン”を企画し、2015年秋の発売を目指すことを発表した。また、同時に新ブランド「TSUTAYA mobile」を立ち上げ、TSUTAYA店内で、販売だけでなくスマホをより楽しめるライフスタイルを提案していく計画も明らかにし、ネット上で話題となっている。

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11月29日には、時事通信社が日本郵便が格安スマホ事業に参入することを検討していると報じたばかり。2014年は、異業種からのスマホ事業参入が相次いでおり、4月にイオンが格安スマホの取り扱いを開始。通信料が月額2980円と、携帯電話キャリア大手の一般的な料金と比べて半額ほどだったことが大きな話題を呼んだ。その後もBIGLOBE、ビックカメラ、ニフティなど、スマホ事業への参入を表明する企業が続出している。

いわゆる“格安スマホ”は、企業が携帯電話事業者から通信回線を借りて、オリジナルの端末やサービスを提供する仮想移動体通信事業者(MVNO)となることで、格安の月額料金を実現する。

この背景には、政府が2015年5月以降新たに発売する端末から、利用者が申し込めば原則無料でSIMロックの解除を可能にする政策を進めていることにある。10月31日に総務省が発表した「モバイル創生プラン」によれば、MVMOの契約数を2016年中に現在の約2倍の1500万件に増やす目標とするとのこと。

もはや“格安スマホ戦国時代”の到来ともいえる状態に、ツイッターでは、

「携帯激安合戦だな!」
「電子書籍黎明期みたいだ。雨後の竹の子…。いつか収束して行くだろうが元の木阿弥か、新時代の到来となるか…」
「スマホ関係参入企業多すぎ」

など、あまりの多さに驚くとともに戸惑いの声も。一気に増えた「格安スマホ」に対し、しばらくは様子見といったところのようだ。
(R25編集部)

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※コラムの内容は、フリーマガジンR25およびweb R25から一部抜粋したものです
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