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非正規雇用者「職場のチョコ格差が不愉快」の声高まっている

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 今年もまた「バレンタインデーの悲劇」を繰り返されるのか。2月14日に露わになる格差社会の現実とはなにか。作家で人材コンサルタントの常見陽平氏が語る。

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 もうすぐバレンタインデーです。このバレンタインデーにより可視化される格差、これにどう向き合うか。負荷をどうするか。これは職場の、今、そこにある危機です。デパートやスーパーでは年明け早々、売り場が作られます。クリスマス同様、バレンタイン商戦も早期化、長期化していますね。

 おなじみの本命チョコ、義理チョコだけでなく、最近は同性同士で贈る友チョコ、家族に贈るファミチョコ、お世話になった方に贈る世話チョコなるものも登場しています。少し古いデータではありますが、OZmallの『バレンタイン白書2013』によると、アンケートに回答した694人のうち、「チョコは誰にあげる?(複数回答)」という質問に対して1位の彼(385人)、2位の父親(254人)に続き、3位に女友達(168人)、4位に上司・同僚(134人)が入っています。まさに本命チョコ、ファミチョコ、友チョコ、世話チョコが勢揃いというランキングになっていますね。

 このチョコレート、もらうと嬉しいものですが、実は格差を可視化するものでもあります。

 私のPodcast番組「陽平天国の乱」に、非正規で働く男性から寄せられたお手紙は、モテと非モテだけでなく、正規雇用と非正規雇用の差を物語っていました。ただでさえ非モテなのに、非正規雇用者として職場に常駐しているので、どう頑張っても職場でチョコレートをもらう対象にならないのだとか。

 もちろん、これは一体験談にすぎないかもしれませんが、バレンタインデーに限らず、ここ十数年で、非正規雇用者が増えてきた中で、職場でのイベントは、誰が対象なのかは、問題となってきたことであります。

 義理チョコ、世話チョコについても、このままでは相当な負担、出費になるのではないかと不安になってしまいます。私も大手企業に勤めていた頃、2月14日になると、女性の営業担当者が手提げ袋いっぱいのチョコレートを持って営業に出かけていく様子を見かけたものです。

 普段、お世話になっているお礼、大事な商談のプッシュなどの意味があるようですが、自腹でやっているとしたならば、これは金銭的負担が大きすぎないかと思った次第です。会社の経費で行い、上司がそうするように指導しているとしたならば、女性であることを利用し営業活動をさせているわけで、それはそれで問題です。

 私たちはいつまでこんなバレンタインデーを続けるのでしょうか。そろそろ見直す時期なのではないでしょうか。

 2月12日(水)には非モテの明るい未来を創造することを目指す団体、革命的非モテ同盟がバレンタインデー粉砕デモを決行します。彼らは一貫して、自由恋愛競争主義の敗北者が、自己責任主義によって己ばかりを責めるのは大いなる間違いであることを主張してきました。

「諸君!諸君の中にはバレンタインデーに一つもチョコレートがもらえないと嘆いている者もいるかもしれない。しかしよく考えて欲しい。嘆くべくはチョコレートを貰えぬ己自身ではなく、バレンタインデーにチョコレートを贈ることを取り決めた資本家たちではないだろうか!」と彼らは叫びます。ネタのようにしか聞こえないかもしれませんが、とはいえ主張は一聴に値します。

 そういえば、私が小学校の頃は「学校でのバレンタインデーチョコレートの受け渡し、禁止」という学校からのお達しがあったものでした。

 そのうち、「職場でのバレンタインデーチョコレート禁止」を発表する企業や、まるで年賀状のやり取りをやめる人のように「今年からバレンタインデーチョコのやり取りを控えさせて頂きます」と宣言する女性が現れてもおかしくはないと思いますし、それはそれでありです。まあ、本人がチョコレートのやりとりを楽しんでいるのならいいですけどね。

 というわけで、バレンタインデーで不愉快な思いをする社会はごめんだと思った次第です。皆さんはどう思いますか?

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