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がん患者 医療費が会社の重荷だと言われ退職させられた人も

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 厚生労働省の2003年の調査によれば、会社勤めをしていたがん患者の30%が依願退職し、4%が解雇されているという厳しい状況だが、がん患者の就労を支援する一般社団法人CSRプロジェクト代表理事の桜井なおみさんも、がんのために退職を余儀なくされたひとりだ。

「10年前に乳がんと診断され、治療のために8か月間休職した後、仕事に復帰しました。でも、再発防止の治療や検査などで有給休暇を使い果たしてしまい、職場からは“術前と同じ能力”を求められるので、仕事量の調節もままならなかった。結局、1年半後に退職しました。私にとっては手術で乳房を切除するよりつらい決断でしたね」(桜井さん)

 桜井さんがCSRプロジェクトを立ち上げたのは、こうした自身の経験から、同じような境遇にあるがん患者が働きやすい社会を作りたいという思いからだったという。

「がん治療にかかる高額な医療費の何割かは、会社側の健康保険が負担することになるので、会社側から『きみの医療費が会社にとって重荷になっている』と言われて退職させられた人もいます。そうした事態を避けるためでしょう、CSRプロジェクトが行った調査では、『言っても仕方がない』『理解されない』などの理由で、職場にがんの診断書を提出しなかった患者が29%いました」(桜井さん)

 がん患者は通院や検査などで出社日数が限られたり、治療による副作用で体調が悪くなり急に会社を休んだりする可能性がある。だが、だからといって会社側がそれをリスク、コストと捉えて、がんを克服したり、働きながらがんと闘おうとしたりしている人たちが仕事を失うのは、あまりにも理不尽だ。

 そんながん患者の置かれた状況を少しでも改善しようと、がんの放射線治療の夜間外来を行っているのが、江戸川病院放射線科部長の浜幸寛医師だ。実は浜さんにもがん闘病の経験がある。

「14年前、自衛隊の医官だった27才の時に脳腫瘍と診断されました。脳腫瘍は悪性や良性の区別なく、ある程度病状が進んでいると『がん』と診断され、手術・治療が必要とされます。治療のための休職は認めてもらいましたが、担当していた患者さんの引き継ぎなど、他の先生には迷惑をかけたと思います」

 その後、江戸川病院に転職し、2009年に夜間の放射線外来をスタートさせた。

「手術の場合は一度入院するだけで治療は終わりますが、放射線治療だと病院に通うため最低半日は会社を休まなければなりません。2か月間、週5日通うこともあり、これではサラリーマンは仕事を続けるのが難しい。

『会社を辞めてまで治療しなくていい』と言って、放射線治療を選びたくても選べずに、手術を選択する人がいるほどです。もし、夜間診療で放射線治療を受けられるようになれば、仕事をしながら治療を続けられる人もいると思い、夜間外来を始めたんです」(浜さん)

 浜さんによれば、夜間の来院者の100人中64人は男性、36人が女性で、男性は前立腺がん、女性は乳がんが多いという。なかには、がんであることを会社に内緒にして、夜間外来に通っている人もいるそうだ。

「40代のキャリアウーマンで、乳がんの温存療法をし、それから放射線治療を受けたかたがいます。彼女は会社で残業をこなしてから病院に来て、片道1時間以上かけて帰宅していました。『今、仕事を放り出したら、自分がこれまで努力して築いてきたキャリアが失われてしまう』と、当院に通っていることは会社には内緒にしていました」(浜さん)

※女性セブン2014年7月3日号



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