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「ネット家電」を狙う悪用リスク

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今年1月、米国で「ホームネットワークに接続されている家庭のテレビや冷蔵庫が不正に遠隔操作され、スパム(迷惑メール)の発信元になっていた」と報じられ、ネット上に波紋が広がった。

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その後、米シマンテック社の検証によって誤報だったことが確認されたが、「将来的に冷蔵庫がスパムの元凶になる恐れはある」ことは確かなようで、IT業界の最新トレンドである“モノのインターネット化”(Internet of Things/あらゆるモノがネットにつながること)のリスクが顕在化した形となった。

露カスペルスキー社によれば、2013年に世界中で送信されたすべてのメールのデータ量のうち69.6%がスパムだったという。メールサーバー側の「スパムフィルター」の精度向上もあり、我々の手元まで届くスパムの数は若干減っている印象もあるが、送信される件数自体は依然として右肩上がりのようだ。

「スパムの大量送信はネット黎明期から存在し、サイバー犯罪者たちにとっては稼ぎやすい違法ビジネスとして定番化しています。現在の主流は、『botウイルス』に感染させた無数のPCを遠隔操作してメールの踏み台にする手口ですが、今後、家電にターゲットが移っていく危険性は十分ありますね」

と語るのは、セキュリティに詳しいITジャーナリストの三上洋氏だ。

「ネット家電やウェアラブル端末の登場で、身の回りのネット対応デバイスは激増しています。例えばスマートテレビのように高度なOSとUIを搭載しているデバイスは、サイバー犯罪者から見れば狙い目。セキュリティの脆弱性を突いて、悪用するケースが出てくるのは時間の問題といえるでしょう」

現在、ネットにつながるデバイスは100億台以上あり、2020年には500億台を超えると予想されている。ネットがますます身近になるにつれ、セキュリティの意識も進歩させていく必要がありそうだ。
(呉 琢磨)
(R25編集部)

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※コラムの内容は、フリーマガジンR25およびweb R25から一部抜粋したものです
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