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災害用の備蓄 「3日分」が「1週間分以上」に変わった理由

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 これまで災害用の備蓄は、3日分が適量といわれてきた。だが、今年5月、南海トラフ巨大地震の対策を検討する国の有識者会議は、「家庭用備蓄は“1週間分以上”の確保が必要」と発表した。なぜ1週間分が必要に変わったのか。防災啓発活動などを行う『NPO法人プラス・アーツ』理事長の永田宏和さんがこう説明する。

「南海トラフ地震のエリアは広く、被害の規模はかなり大きくなると想定されています。つまり、助けなければならない人の数は莫大に増えるのに、助けに行ける人は圧倒的に少ない。首都直下地震の場合も、エリアは小さいですが、人工密度が高いため、救援がすぐには来ない可能性が高い。だから、せめて1週間、自力で生き延びる必要があるのです」

 となると、備蓄品をもっと増やさねば!と思いがちだが、それは大きな間違いだ。

「1週間といっても、傷みやすい冷蔵庫の中の食材から少しずつ食べていけば、最初の3日間程度は過ごせます。あとの4日分を備蓄しておけばいいのです」(永田さん)

 そこで、3人家族が4日間生き延びるために必要な備蓄品だが、昨年よりローリングストック(備蓄した食品を食べ、減った分を足していく方法)を提案している食品メーカーの『テーブルマーク』の資料によると“おかずになる缶詰12食”や“パックご飯24食”、“2リットルペットボトルの水18本”、“インスタントラーメン12食”などが必要。さらには、おやつ用缶詰や日持ちする野菜、乾物、調味料なども必要だ。

「災害に遭って大変なときにおいしくない備蓄品ばかりでは、気分が落ち込み元気も出ません。だからこそ、普段の食事にも乾物や缶詰などを使って、慣れておきましょう」

 と言うのは、『がんばらなくても大丈夫 台所防災術』(農文協)などの著者で、料理研究家の坂本廣子さん。

 坂本さん自身、1995年の阪神・淡路大震災を神戸市内の自宅で経験しており、その言葉には説得力がある。

「あのとき、避難所に入れた人はほんのひとにぎり。つまり、南海トラフのような大規模な地震や、首都直下のような人口密集地の災害であれば、全員が避難所に入ることはほぼ不可能。そして配給はないと思え、ですね。神戸のように局地的な災害でも、おにぎりが配られたのは1週間後。だから今後、大災害に遭ったときに自前の食材がなければ、餓死する可能性も」(坂本さん・以下同)

 坂本さんが提唱する災害時の基本的な考え方は“日常”だ。

「復興とは日常を取り戻すのが目的です。防災用ストック食材は、普段は絶対に食べない乾パンなどが一般的ですが、新ローリングストックは日常生活をベースに災害時の食を考えること。麺類や乾物、缶詰、カップ麺など、食べ慣れていて日持ちのする食材を、最低でも今家にあるものの倍、キッチンに用意しましょう」

 以前の日本では当たり前だった食材の買い置き。だが、今はそれを避ける傾向にあるのが、防災対策の泣きどころだと前出の永田さんは言う。

「夜中でもコンビニで買い物ができるので、買い置きをしない人が増えています。でも、災害時にはそれらが機能しない。だから、今の日本にこそストックは必須なんです」

※女性セブン2013年9月19日号



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