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NTTドコモ、アクティブアンテナとLTE基地局の接続試験に成功 LTEエリアのさらなる充実が可能に

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アクティブアンテナとLTE基地局の接続試験に成功
NTTドコモは22日、今後世界のLTE基地局や次世代のLTE-Advanced基地局で利用が見込まれるアクティブアンテナと、商用網で使用中のLTE基地局との接続試験を、電波暗室内の実験環境にて成功した事を発表した。

将来、アクティブアンテナを導入することにより、従来は設置が困難であった場所にも基地局設置が可能になり、またきめ細やかな電波放射の制御ができるため、LTEエリアの更なる充実が可能としている。

今回の接続試験では、日本電業工作とUbidyne GmbH社が共同開発したアクティブアンテナとドコモのLTE基地局との接続を、欧州電気通信標準化機構で仕様化が進められている国際標準規格のORI準拠インタフェースにより実現している。

アクティブアンテナと基地局間の接続は従来、異なるベンダ間で相互接続可能な標準インタフェースが使用されていなかったため、アクティブアンテナと基地局装置を同じベンダから調達する必要があり、基地局の構成が限られていた。

ドコモはORI準拠インタフェースを用いた基地局装置を既に導入しているため、基地局の新規装置を導入することなく、今回の実験成功を受けてORI準拠インタフェースのアクティブアンテナを安価かつ迅速に導入できるようになる。

また、使用したLTE基地局は、親局と複数の子局で構成されるリモート設置型基地局(光張出し基地局)と呼ばれるもので、従来、子局は電波の送受信機能などを持つ無線装置(RRH)とアンテナ部分を別々に設置していた。

アクティブアンテナは、局のRRHをアンテナに内蔵しているため、子局が小型化することにより、従来よりも限られたスペースに子局の設置が可能になる。さらに、従来アンテナとRRHを接続していた同軸ケーブルならびにアンテナ内で発生していた電気的損失を大幅に低減し、エリア半径の拡大および低消費電力化を実現している。

また、アクティブアンテナは電波を放射する方向をエリア形状や地形に応じて柔軟に制御できるのが特徴で、エリア半径の拡大だけでなく、従来よりもきめ細やかで効率的なLTEエリア構築を可能にする。

ドコモでは、本試験で得られた成果をもとに、移動通信システムの国際標準化団体である3GPPが進めているアクティブアンテナ無線特性規定の標準化に貢献いていくとともに、今後は実証実験を屋外試験へ拡大し、より高度化したLTE基地局の早期実用化を目指す。としている。

記事執筆:shimajiro

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