体験を伝える―『ガジェット通信』の考え方

面白いものを探しにいこう 本物を体験し体感しよう 会いたい人に会いに行こう 見たことのないものを見に行こう そしてそれをやわらかくみんなに伝えよう [→ガジェ通についてもっと詳しく] [→ガジェット通信フロアについて]

経営学の最先端で起きていることとは?―『世界の経営学者はいま何を考えているのか』著者・入山章栄さんインタビュー(前編)

 今、一冊の本に大きな反響が寄せられている。それが、ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクールのアシスタント・プロフェッサーである入山章栄氏が著した『世界の経営学者はいま何を考えているのか』(英治出版/刊)だ。
 海外のビジネススクールにいる教授たちが切り開いている「世界の経営学」の実態は、日本の方にはほとんど知られてはいない。では、今、世界の経営学のフロンティア領域ではどのようなことが研究されているのか。それを分かりやすく説明したのが本書である。
 今回は著者である入山氏にインタビューを行い、世界の経営学のフロンティアについて詳しくお話をうかがった。今回は前・中・後編、3回に分けてお届けするロングインタビューの前編をお送りする。
(新刊JP編集部/金井元貴)

■国際的な経営学の世界ではドラッカーは引用されない?

―この『世界の経営学者はいま何を考えているのか』にはたくさんのデータが掲載されていますが、これを一つずつ掘り下げていけば、それぞれ一冊の本になりますよね。

入山氏(以下省略)「そうですね。この本はなるべくいろいろな方に読んでもらおうと思ったので、本質の部分だけを幅広く取り上げて、読み手に分かりやすく読んでもらえるようなストーリー作りをしています。だから、データを一つ一つ丹念に分析していけば、また違うものになるでしょうね」

―例えば、グローバル化が叫ばれる中で「国民性」というのは大きなキーワードになるかと思いますが、数値化してみると日本と最も国民性が近いところがハンガリーであり、アジア圏よりむしろ東欧圏の方が近いことが実証されています。このように、データを一つ取ってみても意外なものが多くて驚きました。

「実はこの本に書かれていることは、日本ではあまり一般的に知られていないだけで、海外、特に欧米の研究では常識とされていることが多いんです。だから、欧米の研究者から見れば、『なんで今さらこんなことを言っているんだ?』と思うかもしれませんね」

―そもそもこの本を執筆した経緯はどのようなものだったのでしょうか。

「これは僕自身のバックグラウンドにつながるのですが、実は僕は日本で経営学の勉強をしていないんです。日本では修士まで行きましたが、そのときは経営学じゃなくて経済学だったんです。ご存じのように経済学と経営学は別の学問なので、全く触れたこともなかったんですね。
大学院を修了した後、三菱総研で働いていたときに経営に興味を持ち、博士課程に進んで経営学を勉強し始めたというのが経営学との出会いです。そこでアメリカに行ったのですが、しばらくして気付いたことの一つ目が、欧米の経営学研究の舞台に日本人がほとんどいないということです」

―社会科学系の分野では、国際的に活躍している日本人研究者は少ないと聞きますね。

「経営学においては、全くいないと言ってもいいくらいです。今、30代後半から40代前半くらいの若手と呼ばれる年代で、アメリカのビジネススクールでプロフェッサーのついた肩書きを持って経営学者として研究活動をしている日本人は、僕を入れて3人くらいですね。
気付いたことの2つ目は、アメリカでの経営学しか知らなかったせいか、何年かして日本に帰ったとき、日本の状況がアメリカと全く違っていたということです。日本で経営学の著作といえば、ドラッカーの著作や『ビジョナリーカンパニー』といった本が代表的です。もちろんこれらの本はアメリカでも売れていますが、実は経営学のアカデミアの世界では取り上げられることがほとんどありません。だから、良いか悪いかは別にしても、日本人に知識として知っていてもらった方がいいと思いました」

―そういった部分が執筆のモチベーションにつながったんですね。

「こういった本を書ける人間――アメリカで研究をしていて、こういった問題意識がある日本人は、おそらく僕しかいないだろうと思いましたし、あと一つ、この本は博士号を取得してから書き始めたのですが、学者ってキャリアを積むほど知識が狭くなっていくんです。これは専門領域しか研究しなくなるからですが、逆に博士課程にいる間はいろんなことを勉強させられるので、実はものすごく幅広い知識を持っている状態になるんです。だから、これらの知識を忘れないうちに書こう、というのがきっかけでしたね」

1 2次のページ
エンタメ
  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。