ガジェット通信 GetNews

見たことのないものを見に行こう

ソーシャルのコミュニティ、発展の法則とは?

DATE: BY:
  • ガジェット通信 GetNewsを≫

「キタ━━━(゜∀゜)━(゜∀)━(  ゜)━(  )━(  )━(゜ )━(∀゜ )━(゜∀゜)━━━!!」
「すげえええええええwwwwwwwwwwww」

 SNSやソーシャルメディア上で、ファンたちの感嘆のコメント。そしてそうしたコメントにつられて、野次馬のようにたくさんの人たちが閲覧し、ファンになっていく。SNSやソーシャルメディアではよく見られる光景だ。

 ここ数年で急速に発展し、私たちの生活にすっかり定着したのが“ソーシャル”だ。
 TwitterやFacebook、Youtubeなどがその筆頭になるが、この“ソーシャル”の発展は、私たちの消費のあり方やコミュニティの形をも大きく変えつつある。では、生活行動そのものに影響を与えるそれらにはどんな仕組みで成り立っているだろうか。

 『ソーシャルエコノミー 和をしかける経済』(阿久津聡、谷内宏行、金田育子、鷲尾恒平/著、野中郁次郎/解説、翔泳社/刊)では、「和の共創費」という概念を用いて、ソーシャルにおけるコミュニティの構造を分析する。

 では、ソーシャルにおけるコミュニティを特徴づける「和の共創費」とは一体どのようなものなのだろうか。ここでは言葉一文字一文字を分解して説明していく必要がある。
 まず「和」。これは集団がまとまっている、うまく調和が取れているという意味の漢字だが、本書では「和気あいあいとしたエネルギーの創出状態」と定義する。そして、この状態の中で、みんなでわいわいと楽しむ言葉を示すのが「共」。続いて、「創」は和のある仲間たちとともに創り、育てるという意味を持つ。そして、最後の「費」は創り上げたものをみんなで消費するというもの。
 みんなで楽しみ、創り、消費する。それがソーシャルにおけるコミュニティの本質ともいえる部分だろう。
 例えばボーカロイド発のキャラクターである「初音ミク」は非常に分かりやすい例だが、他にも本書では「AKB48」もその一つの事例として取り上げている。

 次に、そのコミュニティはどのようにして成長するのだろうか。このメカニズムが分かれば、企業がソーシャルをうまくビジネスに活用できるはずだ。

 まず、ソーシャルにおいて重要なのはユーザー同士の結びつきであり、彼らが自発的にコミュニティを活性化させる(もしくはコミュニティを創り出す)ためのネタを投下する必要がある。つまり、「共益のネタ」の共有である。
 「おもしろかった!」「続きが気になる!」というようなネタを投下していき、ユーザーが自ら他人にそのネタを勧めていくと、いわゆる「同好コミュニティ」が創出される。
 続いて必要なのが「共感」だ。集まった仲間たちの間でどのような空気感を醸し出すかが、コミュニティ形成への第二歩となる。本書では『ルンバ』という自動掃除機に乗るネコの動画『ルンバねこ』を事例としてピックアップしている。ネコ好きの間で大人気となったこの動画によって、『ルンバ』はネコ好きの間に広く認知された。『ルンバねこ』好きたちは「かわいい」という共感によってつながり、それを介してコミュニケーションが活発化し、自発的、自律的なコミュニティに成長していったのだ。
 そして、最後の段階にあるのが「共鳴」である。「共感」によって結ばれた仲良しコミュニティからさらに発展するには、共通の目標に向けてエネルギーを生み出していく必要がある。つまりユーザーたちが飽きだす前に「祭りのハタ」を掲げるのだ。
 例えば、AKB48の総選挙が代表的だ。「推しメン」コミュニティに分かれて競わせるという方式である。著者たちはこのようなコミュニティを「同好リーグ」と呼んでいる。

 ネタを投下するたびに「キタ━━━(゜∀゜)━(゜∀)━(  ゜)━(  )━(  )━(゜ )━(∀゜ )━(゜∀゜)━━━!!」と沸くファンたち。
 企業がソーシャルを使って成功するためには、まずそういったネタをいかに投下するかを考える必要がある。そして、それはこれまでのマーケティング手法とは全く異なったことをしないといけなくなるかもしれない。

 このソーシャルの時代に、企業が生き抜くためのヒントが詰まった一冊だ。
(新刊JP編集部)



(新刊JP)記事関連リンク
「ソーシャルメディア」ってそもそも何? その8つの特徴
“ソーシャル飲み会”の幹事が気をつけるべきこと
アメリカ人がツイッターを使わないワケ

カテゴリー : エンタメ タグ :
新刊JPの記事一覧をみる ▶

記者:

ウェブサイト: http://www.sinkan.jp/

  • 誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。
  • ガジェット通信編集部への情報提供はこちらから
  • 記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。